【適職12選】ENFJ(広報運動家)に向いてる仕事とその理由を徹底解説!

本記事ではMBTIの理論を基に作成された無料性格診断テスト「無料性格診断テスト | 16Personalities」の診断結果である「ENFJ(広報運動家)」の性格傾向について、MBTI・キャリア関連の書籍を参考に筆者の見解も交えて考察・解説していきます。

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ENFJに向いてる仕事は?

ENFJは、人の気持ちを察することに力を発揮し、相手の立場に立って人の気持ち、動機、心配事などに素早く気づけます。人を援助し、成長を促すことに関心があるため、周囲を導くリーダーとして仕事でも活躍できることでしょう。

MBTIのいざない」ではENFJが惹かれやすい職業として「臨床心理士」が紹介されており、逆に惹かれない職業として「実験室研究所」が紹介されています。仕事に関するモチベーションとしては「個人的な成長を促進することを好む」とされています。

上記のようなENFJの性質を踏まえた上で、向いてると言える仕事は以下の通りです。

  • 臨床心理士
  • 心理カウンセラー
  • 精神保健福祉士
  • キャリアカウンセラー
  • スクールカウンセラー
  • リハビリテーション専門職
  • 留学コーディネーター
  • コーチングインストラクター
  • インテリアコーディネーター
  • カラーコーディネーター
  • NPO・NGO法人スタッフ
  • 国際協力機構職員

それぞれ、詳しく解説していきます。

臨床心理士

臨床心理士とは、臨床心理学にもとづいて、人間の”こころ”の問題にアプローチする専門家。同じような仕事をする人として、心理カウンセラー、サイコセラピスト、心理相談員などの名称で呼ばれてる人々もいるが、それらを名乗るのに明確な資格があるわけではないのに対し、臨床心理士として働くには、日本臨床心理士資格認定協会が実施する試験に合格することが求められる。
なお、試験を受けられるのは指定大学院を修了した者か臨床心理士養成に関する専門職大学院を修了した者となっている。臨床心理士は「いじめ」「リストラ」「景気悪化」など社会的な問題による不安感が蔓延する中、病院、保健所、大学、研究機関、児童相談所、警察関係機関、また一般企業など、さまざまな領域で活躍している。

心理カウンセラー

心理カウンセラーは社会的適応不全を起こして苦しんでいる人や、不登校や出社拒否、家庭内暴力、職場の人間関係の問題などで悩んでる人たちの心を癒やし、精神的自立を助ける仕事である。心理テストなどで心理や性格を判定したり、心理療法を実施して心の健康回復を支援したりと、相談の内容や対象者によっていろいろなカウンセリングの方法がある。こうした技能や知識を用いて、さらに、相談者の言動や行動を細かく観察しながら、その回復や解決の糸口を探す。主な活躍の場は、病院の精神科、児童相談所、心身障害児施設などだ。
公的資格は特にないが、臨床心理士、精神保健福祉士、産業カウンセラーのうちいずれかの資格を持ってる人が多い。

精神保健福祉士

21世紀は”心の時代”といわれ、心に問題を抱えた人が急増している。そんな中、日本は、たまたま心の病を負い、さまざまな障害を抱えている人に対する社会復帰や社会参加支援の取り組みが遅れていると指摘されていた。
そこで、国民の精神保健維持のためにさまざまな施策がとられるようになったが、その1つとして精神科ソーシャルワーカー(PSW:Psychiatric Social Worker)などの仕事に就く人のための国家資格である精神保健福祉士が誕生したのは1997年のことである。
精神保健福祉士は、精神的な障害のある人が日常生活をスムーズに営めるように支援したり、社会参加に向けた支援活動を行ったりすることが仕事となる。
精神保健福祉士は、社会福祉学を学んだ上で、精神障害者の抱える生活問題や社会問題の解決のための援助や、社会参加に向けての支援活動を行なう。その先にあるのは、その人らしいライフスタイルの獲得だ。精神保健福祉士の資格を得るには、社会福祉振興試験センターが実施する精神保健福祉士国家試験を突破しなければならない。受験資格を得るには、福祉系大学・短大や一般大学、短大で必要な指定科目を履修していることが条件となっているが、コースによっては実務経験を積んだり、養成施設などに通う必要もある。
勤務先は、精神科病院や総合病院の精神科、メンタルクリニックなどの医療機関、保健所、精神保健福祉センター、市町村の保健センターなどの行政機関、精神障害者福祉ホーム、精神障害者社会復帰施設など精神障害施設が中心。
さらに、高ストレス社会といわれる現代にあって、教育現場のメンタルヘルスに関する相談援助を行なうスクールソーシャルワーカーとして活躍してる人もいるし、職場でのストレスやうつ病対策、職場復帰のための支援などを行う企業内のカウンセラーとして活動している人もいる。

キャリアカウンセラー

個人のキャリアアップや職業選択について、個人の能力や価値観、興味をもとに、専門的な立場からアドバイスするのがキャリアカウンセラーの仕事。また、突如解雇され自信喪失に陥ってる人や、引きこもりから立ち直ったばかり人に対して、就職についてのカウンセリングをすることもある。相手の話をよく聞き、適切な助言を与えていくことが求められる。
キャリアカウンセラーの就職先には、人材派遣会社やハローワーク、就職支援センターなどがある。その他、教育機関の進路指導担当者になるなどの道もある。
キャリアカウンセラーになるためには、民間の養成機関が開講しているキャリアカウンセラー養成講座を受講し、修了後に資格認定試験に合格する必要がある。
各講座とも、独自のカリキュラムを用意し談義を行なっているが、どの講座も、相談者への自己理解支援や職業理解支援の方法、就職面接指導の仕方、労働法規についての講義などが主な内容となっている。
また同時に、キャリアカウンセリング理論やメンタルヘルスなどについても学んでいく。
現在、厚生労働省では、すべての人が能力を高め、自分に適した仕事に就けるようになることを目指して、真に相談に乗る能力を有した人材の養成に力を入れており、2016年4月からキャリアコンサルタントという国家資格試験を新設し、国の基準に達しているとみなされる養成機関が実施する講習課程を修了した者に受験資格を与えている。
まずは厚生労働省のホームページで養成機関についての詳細を調べ、その中から自分に合った養成講座を選択し、受講してみるといいだろう。

スクールカウンセラー

いじめや不登校などの問題を抱え、悩んでいる子供は多い。スクールカウンセラーは、小・中・高校に勤務し、そうした心の悩みに対して学校関係者とも連携して、専門的立場から助言・援助を行なう。臨床心理士や精神科医、大学研究者などが非常勤で働いている場合がほとんど。
学校に週2回程度出向き、学校の児童・生徒や教職員および保護者からの相談を聞きながら解決策を考え、相談者の精神的負担や和らげるの役目である。
時給は高いものの、常勤としての配置はなく、スクールカウンセラーだけで生計を立てるのは難しいのが現状だ。しかし、国・地方自治体の計画ですべての公立中学校にスクールカウンセラー配置するとしており、すでにほとんどの学校で配置されているため、一定数の就業先は確保されつつある。
各都道府県によって応募条件は異なるが、高度な心理学知識と技能を用いて悩みを抱える人を診断し、治療を行うことができる臨床心理士の資格を必要とする地域が大半を占める。
大学院へ進学して臨床心理士の資格を取得した後、自治体などと契約し、週2回程度学校を訪れて相談業務にあたるパターンが多い。
詳しい募集要項については、各自治体の教育委員会に直接問い合わせてみよう。また、この仕事をするにあたっては、児童・生徒や教職員との信頼関係を築けるかどうかも重要なポイント。そのため、誠実な人柄や人の話をじっくりと聞ける忍耐力が必要とされる。
同様の仕事にスクールソーシャルワーカーがある。学校だけでは対応が困難な事例(例えば、不登校や児童虐待、暴力行為など)に対して、関係機関と調整・連携を図りながら、子どもを取り巻く環境の改善を図るため、社会福祉等の専門的な知識と技術を用いて、児童・生徒・保護者の相談に応じたり、援助を行なったりするのが仕事だが、国家資格である社会福祉士や精神保健福祉士などの資格が求められている。

リハビリテーション専門職

リハビリテーション専門職とされているのは、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士である。いずれも医師の指示のもとで、診療の補助としてトレーニングを行うのが仕事だ。
理学療法士は、事故や加齢、あるいは脳梗塞や脳出血で手足を自由に動かせなくなった人に対して、体操や運動、マッサージや温熱刺激などの療法を行ない、基本的な動作ができるようにする役割を担う。それに対し、作業療法士の仕事は、主として理学療法士のトレーニングより回復した基本的動作を組み合わせ、応用的な動作ができるよう回復させることだ。例えば、理学療法士が「自立で仕上がり歩く」「物をつかむ」という基本的動作ができるようにリハビリを行い、その後、作業療法士が外出や家屋内の移動、家事、入浴や排泄などの日常生活に必要な動作のリハビリを行うのだ。
言語聴覚士は、人間の「話す」「聴く」「食べる」といった動作や知覚に関する能力のリハビリやトレーニング、援助を行う。脳の障害などで話したり理解したりするのが難しい人に対し、発声の訓練をしたり、食べ物を飲み込みにくい人に対して飲み込む訓練(嚥下訓練)などを行う。一方、視能訓練士は、眼の機能に関するリハビリの専門家で、病気や加齢で、視力が低下した人の回復を図るほか、眼に関する検査結果の正確な理解や判定などもこなしている。
養成課程がある大学・短大・専門学校で3人以上学び、所定の課程を修了したのち、国家試験に合格して資格を取得する必要がある。詳しい情報は厚生労働省のホームページで確認しよう。いずれも、医師、看護師、栄養士、歯科医師、介護福祉士、社会福祉などと連携してリハビリを行うことになるが、高齢化が進む中、病院などの医療機関での需要が高まっているほか、福祉施設や教育機関などで幅広く活躍している。

留学コーディネーター

留学を考えている人の希望に沿って、学校選びのアドバイスや入 学手続きの準備をサポートするのが留学コーディネーターの仕事だ。 留学カウンセラーとも呼ばれる。留学希望者の目的や学びたいこと、 希望する国、期間、語学力のレベルなどを総合的に把握した上で、 その人にふさわしい留学プランを提案する。
留学に関するカウンセリング業務を行なっている学校や会 社に就職しよう。
自らも留学経験や海外での生活経験があることが望ましいが、す べての職場が必須条件としているわけではない。とはいえ、幅広い 提案をするためには、いろいろな国の知識と英語力が必要。語学系・ 国際教養系の学科で学び、できれば留学を経験しておきたい。

コーチングインストラクター

コーチングインストラクターは、個人の持っている能力や可能性 を引き出し、それぞれの目標達成を実現させるのが仕事。「もっと 人生を充実させたい」といった漠然とした個人の悩みから、企業研 修のフォローアップまで、クライアントから依頼されるテーマは非 常に幅広い。例えば、管理職に就いたばかりの人に対しては、その 職務に見合った仕事ができるようになるためには、現在の自分に何 が足りないのかを一緒に考える。また、成果が上がらない原因が人 間関係にあれば、改善策を考え、克服に向け一緒に取り組んでいく。
1 資格はあくまでも一定のクオリティを保証する目安でしか
ない。何よりも大切なのは実績。
コーチの資格としては、日本コーチ連盟や国際コーチ連盟が認定 する民間資格などがある。いずれもコーチングのトレーニングプロ グラムを履修することで受験資格を満たすことができるが、資格は 一定のクオリティを保証する目安でしかない。最終的には自らの経 験がものをいう世界であり、とにかく実績を積んでいくことが大切。

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターの仕事は、家具やカーテン、小物な どを選んで組み合わせ、快適なインテリア空間を提案すること。ア パレル業界に例えると、スタイリストのような業種ともいえる。 インテリア全般に関しての、幅広い商品知識が必要とされる。
二級建築士やインテリアコーディネーターの資格を取得しておくと就職に有利。
フリーランスで活躍する人たちの多くは、住宅メーカーや工務店 などで経験を積み、独立している。就職に関しては、二級建築士や、 インテリアコーディネーターの資格を取得しておくといいだろう。 インテリアコーディネーターは法的に制限された資格ではないが、 取得しておけば、顧客からの信頼度は増す。

カラーコーディネーター

カラーコーディネーターは、色の種類や明るさを論理的に組み合 わせ、最も効果的な色の使い方を提案する。服飾や製品の色をコー ディネートするほか、色彩環境のコンサルティング、都市計画への 参加など、仕事の幅は広い。
専門学校や短大・大学などで色彩に関する基礎知識を身に 付けた後、衣料品メーカーなどに就職しよう。
専門学校や短大・大学などで色彩に関する基礎知識を身に付けた 後、衣料品メーカーやインテリア関連会社の商品開発部門、工業製 品メーカーのデザイン部門などに就職するのが一般的なコースだ。
就職の際は、東京商工会議所が実施しているカラーコーディネー ター検定試験や、色彩検定協会が実施する文部科学省後援の色彩検 定などの資格を取得しておくと有利だ。

NPO・NGO法人スタッフ

NPO (Nonprofit Organization)は「民間非営利団体」「非営 利組織」のこと。NGO(Non-Governmental Organization) は「非 政府組織」などと訳されるが、いずれも基本的に営利を目的とせず、 社会の公益達成を目的として活動する民間の団体のことをいう。た だし一般的に日本では、主に外国で活動する団体が NGO、国内で 活動する団体が NPOと呼ばれるケースが多い。
NPO、NGO には特定非営利活動促進法(いわゆる NPO法)に よって成立した法人のほか、社団法人、財団法人などの法人格を持 つ組織がある。その一方で、法人格を持たない市民活動団体やボラ ンティアグループなどの任意団体もある。NPO・NGO法人スタ ッフはそれら団体の理念に賛同して働いている。
団体の規模も、ノーベル平和賞を受賞した「国境なき医師団」の ように数十か国・地域に数万人もの職員を派遣する大規模な団体も あれば、職員なし(つまりボランティアのみ)で活動しているもの まで、規模も活動内容もバラエティに富んでいる。
自分が働きたいと思う NPO・NGO 法人のホームページで 求人情報をチェックしよう。
NPO・NGO 法人そのものは、「理事が3人以上、監事が1人以 上の役員を置くこと、総会で議決権を持つ会員が 10 人以上いるこ と」等の条件を満たせば設立できることになっている。
NPO の活動内容としては、1保健・医療・福祉、2社会教育、 3まちづくり、の観光、5農山漁村又は中山間地域、6学術・文化・ 芸術・スポーツ、1環境の保全、6災害救援、9地域安全、0人権、 1国際協力、2男女共同参画社会、◎子どもの健全育成、の情報化 社会の発展、S科学技術、6経済活動の活性化、1職業訓練・雇用 促進、 消費者保護、9 NPO支援、O準 NPO 活動の 20 分野が 指定されている。
既存の NPO・NGO 法人の多くは、定期採用を行なっていない ため、臨時職員の募集を待つことになる。インターネットで興味の ある団体が運営するホームページなどで募集状況を調べてみよう。

国際協力機構職員

国際協力機構(JICA: Japan International Cooperation Agency) は、国際協力機構法に基づく外務省所管の独立行政法人だ。1974 年に設立された国際協力事業団が前身で、2003 年に外務省所管 の独立行政法人となった。
JICA は政府開発援助(ODA: Official Development Assistance)の実施機関として「人を通じた国際協力」を行なうための 組織であり、実に広い活動を行なっている。
例えば、世界中に広がっている対象地域や対象国、開発援助の課 題などについての調査や研究および JICA が実施する政府開発援助 の計画策定、国際協力の現場での活動を行なう人材の確保や派遣、 事業管理、事業評価などがそうだ。
国際協力機構職員は、その JICA に所属して、実際に開発途上国 を支援するための政府開発援助を実施するのが仕事である。
人材育成や制度づくり、国の経済成長を支えるインフラ整備まで、 国際協力を通して途上国の自立した発展を支援するが、主に教育・ 貧困対策・環境対策・農工業・平和構築などの技術協力活動が中心 だ。
スキルよりもモチベーションが大切。応募するもよし、ボ ランティアで参加するのもよし。
途上国の現場で働くというモチベーションを持ちながら、さまざ まな業務を論理的に実行していく行動力と、相手の立場で物事を考 え、価値観を受け止める力が求められる仕事だ。 ・募集する人材は、海外・国内のJICA 拠点に勤務する職員のほか、 国際協力専門員、技術協力プロジェクト専門家(チーフアドバイザ 一・技術移転型・業務調整)、個別専門家、企画調査員など多岐に わたる。それぞれの仕事の概要と求める資質や能力については、 JICA のホームページで見てみよう。

向いてる仕事【MBTI】
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