気象予報士になるには?向いてる人や必要な資格を徹底解説!

気象予報士は、1993年に国家資格として制定され、資格取得者は2017年5月現在で約1万人に達している。
主な仕事は、気象庁などから提供されるさまざまな気象データをもとにして、テレビやラジオ、インターネットに向けた天気予報を行ったり、企業などに気象情報を提供したりすることだ。
気象予報士として仕事をする多くの人が民間気象会社に就職している。
民間気象会社は、気象庁からとされる気象情報をクライアントごとにカスタマイズして情報として提供する。
テレビ局やラジオ局などメディアに情報提供している民間気象会社もあれば、珍しいところでいえばゴルフ場向けに落雷情報を出したり、サーファー向けに波の情報だけを出したりなど、ある分野だけに特化した気象情報を提供する民間気象会社もある。
ただし、民間気象会社への就職は非常に狭き門となっており、気象予報士の資格を持ちながらも、こうした会社で働けない人が少なくない。
気象予報士として仕事をするには、気象予報士の国家試験を受験して合格し、資格を取得しなければならない。
試験は年2回(1月と8月の最終日曜日)で、受験料は免除科目数によって9,400~11,400円(2016年)。
東京をはじめ、札幌、仙台、大阪、福岡、那覇などで実施される。
試験科目には、学科試験と実技試験があり、学科は気象楽や天気予報業務に関する「一般知識」と「専門知識」の2科目。
一方、実技試験は「局地的な気象の予報」や「台風等緊急時における対応」などの3科目で、主に実践的かつ具体的な対応方法が問われる。
受験資格には年齢や学歴が問われないが、合格率は毎年平均5.6%程度と超難関だ。
専門学校や各種の通信教育などでかなり勉強し、過去に出題された問題を研究しておかないと合格は難しい。
気象予報士試験は、気象庁長官から指定を受けた気象業務支援センターが行なっている。

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