「既卒と第二新卒、どちらが有利？」
そうお悩みの方も多いのではないでしょうか？
さっそく、結論から言っておきましょう。
どちらも対して変わりないです。
…というか、企業目線で言えば「ロクな経験なんてない20代なんか、全員ペーペー」と思われているので、どんぐりの背比べにしかなりません。
もちろん、第二新卒の方で「研修を済ませてビジネスマナーを身につけた」ぐらいの経験があれば、無職で時間を持て余している既卒よりかは有利です。
また、既卒でもしっかり就活して100社落ちて、それで仕方なくフリーターとして流れついたような人であれば「努力し続けた結果、既卒」ですので、本人が思っている以上にその努力は評価されます。
逆にダメなのが「楽になるために内定もらって、その後ロクな努力もせずに辞めた第二新卒」や「就活で数社落とされただけでやる気なくして、卒業してしまった既卒」など。
こういう人は、残念ながら「第二新卒と既卒、どちらが有利？」なんて論じる以前の問題です。
逆に言いましょう。
自分がロクに努力していないから、既卒・第二新卒なんていう言葉の定義ばかりにこだわり、言葉の定義に自分の価値を委ねてしまうのです。
そういう人は、第二新卒だろうが既卒だろうが、有利になるものも有利になりません。
たとえ、東大卒ですごい経歴を持っていても、今まで就職に向けてロクに行動や努力していない人は、既卒だろうが第二新卒だろうが、どっちも変わりありません。
どんなに磨けば光るダイヤの原石も、大事に家に飾って保管してあるだけでは、いつまで経っても輝きは放てません。
冒頭から説教くさくなって申し訳ないのですが、それぐらい「既卒と第二新卒、どちらが有利か？」という疑問は、あまりにナンセンスで本質からかけ離れているということです。
多くの読者にその認識を正していくためにも、あえて「第二新卒と既卒のどちらが有利か？」という疑問について、深く考えてまいります。
既卒と第二新卒のどちらが有利か？
就職市場において、既卒者と第二新卒者はそれぞれ独自の強みと弱みを持ちます。これらを理解することは、効果的な就職活動を展開する上で非常に重要です。
助成金制度の影響で既卒・第二新卒ともに「卒業後3年以内」は有利
多くの企業が新卒採用において、国からの助成金を活用しています。
この助成金は、卒業後3年以内の若年層を雇用することに対して支給されることが多いため、この期間内であれば既卒者も第二新卒者も企業にとって魅力的な候補となり得ます。
つまり、卒業後3年以内であれば、どちらもある程度の有利さを持って就職活動に臨めると言えるでしょう。
就業経験がある点では第二新卒が有利
一般論でとして、第二新卒者は社会人としての就業経験を持っている点で社会経験のない既卒より一歩リードしています。
就活時に内定をもらって一度社会人になっているわけですから、内定をもらってない既卒よりかは「就職活動を真面目にこなしていた」「新卒採用時に内定をもらった」という点で優れていると言えるでしょう。
一方で、第二新卒の中でも「入社初日で衝動的に辞めた人」や「研修中にバックレた人」は、定義上は第二新卒に含むとしても、面接対策をしておかないと不利になる場合も。
また「第二新卒」の中でも「短期ですぐ離職した人」と「3年目まで働いてた人」とでは、業務で出来ることに差が開いてる可能性もあります。
総じて言えば、「第二新卒だから有利」と一概に言えるわけでなく「在職中に何を経験したか？」「辞めた理由はなにか？」の方が重要です。
勤務期間があれば社会人としての適応力や基礎は出来ている
第二新卒として勤務期間があれば、社会人としての基礎や考え方はしっかり身についております。
別にこれは「社会人として一人前の仕事が出来る」「専門的なスキルを身につけている」という意味ではなく、もっと精神的な「社会人として、働く心構えが出来ている」という意味合いです。
少なからず、半年間の勤務期間があれば「半年間は辛い環境でも耐えた実績がある」と判断されるわけですので、空白期間しかない既卒よりかはマシです。
…実際のところ、新しい職場になじめるかどうかは「やってみなければわからない」わけですが、社会人として半年ぐらい経験があれば、人事側も「まあ、すぐに辞めたわけではないし、ウチの仕事も出来るだろう」と判断してくれやすくなるわけですね。
ある程度の勤務期間と「前の職場を辞めた理由」としっかり合わせて活用すれば、第二新卒でも普通のキャリア層の転職活動と変わりないレベルで転職活動に取りかかれるので、そこまで出来るのであれば、既卒よりも第二新卒の方がずっと有利なのは間違いありません。
逆に言えば、そこまで考えが及んでいないのであれば、企業側から既卒と対して変わりないと判断されます。
短期離職の原因次第で警戒される点では第二新卒が不利
第二新卒者は短期間での離職履歴がある場合、その原因によっては企業から警戒されることがあります。
特に、退職理由が個人の適応能力やコミュニケーション能力に関連する場合、企業は再び同様の問題が発生することを懸念するかもしれません。
この点で、第二新卒者は不利になる可能性があります。
一方で「前職を辞めた理由を分析することで次の職場に求めることが明確になる」という点で、第二新卒が有利になる可能性もあります。
少なからず「前の職場と同じような会社は適性がない」とわかっているわけですので、違う職場を見つけ出せるという点で、第二新卒は辞めた経験すらない既卒よりかはずっと有利です。
これは別に第二新卒に関わらず、転職活動では必ず「前職を辞めた理由」を聞かれます。
その理由は単純で、前職の悪いところや気に食わないところを補える職場を見つけ出すことこそが、転職する最大の意義だからです。
第二新卒の場合「前職を辞めた経験」ないし「今の仕事を辞めようと思っている理由」が転職活動に有利に働くので、その点は自信を持ってもいいでしょう。
既卒は「そもそもどこでつまずいているのかわからない」点で不利
既卒は第二新卒に比べて、企業目線からすれば「なぜ就職しなかったのか？」「社員経験がないうちで仕事を続けられるのか？」という点で不信感を抱かれやすい…という点では不利になる場面が多いかもしれません。
その場合、重要になるのが「なぜ、既卒になったのか？」という理由や動機を、自分の中でしっかりと分析して言語化することです。
「就活をまともにしないまま卒業した既卒」
「就活にマジメに取り組むも採用されずに途中で折れて卒業した既卒」
たとえば、前者なら「学業に必死で就活に集中できなかった」「なんとなく就活が肌に合わないで避けていた」「実家が太く生活に困らないから就活に必死になれなかった」などの背景が存在します。あるいは「自分にどの仕事が向いてるかわからない…」「自分が本当は何をしたいのか見つけられずにいる…」と悩む時間が多すぎて、書類作成や求人選びが進まないといったケースもあります。
こういった背景がわかれば「本気を出して行動すればすぐに就職できる人材なのか？」「就職活動を経験してないので書類作成や面接対策のノウハウがない」「適性を気にする前にまずは社会経験を積んでおくべきだ」などの課題がわかります。
後者の場合、たとえば「100社応募したけど1社も内定が取れなかった」とします。
この場合は「書類作成や面接対策をしてない」という原因もあれば「応募している企業が有名企業ばかりで自分の実力に見合ってない」など、より具体的な就職活動における問題点が浮き彫りになってきます。
長期の無職期間があると既卒はさらに不利
長期間の無職は、自己管理能力や目標設定の欠如と解釈されることがあり、企業からの評価を下げる要因になり得ます。
一方で、卒業後にしばらく就職活動を行わなかった既卒者については、その期間に何をしていたか、どのようなスキルや経験を得たかが大きな関心事となります。
もし「なぜ就職しなかったか？」という質問に対して、自己啓発や特定のスキル習得、ボランティア活動など、自発的かつ意味のある活動をしていたと答えられる場合、既卒者のポテンシャルは未知数として大きな可能性を秘めています。
このような状況にある既卒者は、就職活動を再開する際には、その期間をどのように過ごし、何を学んだかを明確にし、ポジティブな変化をアピールすることが重要です。
人材市場全体で見れば、若いだけで”有利”
以上のように「既卒と第二新卒どちらが有利か？」についてお伝えしてきました。
ですが、企業目線で言えば「どちらもそんなに変わりない」「20代の若手なんか全員五十歩百歩」だという事実は、ゆめゆめお忘れなく。
そもそも「既卒と第二新卒どちらが有利か？」なんて論じる前に「若いだけで”有利”」という事実を知っておきましょう。
「既卒・第二新卒」という区分自体、就活に失敗した若者にチャンスを与えるために国が企業に要請した経緯があって生まれたもので、その背景を知っておけば「既卒・第二新卒に含まれるだけで、チャンスはある」とわかるはずです。
もちろん、人によっては今回紹介したような”細かい差”はあるでしょうが、それもまだ全然取り返し可能な”差”でしかありません。
結局「どちらが有利か？」なんて細かいことを気にせず、ひたむきに努力と行動できる人間が内定を勝ち取り、逆に「第二新卒だから自分が有利！」「既卒だから自分は不利…」と他人の意見ばかりを参考にしている人は内定をもらえないまま…という”差”が生まれるだけなのです。
ひとつだけ結論を言っておくと、既卒だろうが第二新卒だろうが、行動して内定を勝ちとった人だけが「本当の意味で”有利”」だと言えるでしょう。
「有利」になりたければ就職支援サービスを活用しておこう
ここまで解説したように「第二新卒と既卒がどちらが有利か？」を知ったところで、実際に有利になるのは行動してチャンスを掴んだ人です。
極論、東大卒のすごい経歴がある人でも就職に向けて行動しなければ良い職業に就けませんし、逆に経歴がない人でも行動してチャンスを掴めば成功することもあります。
正直な話、経験の浅い20代前半なら
既卒だろうが第二新卒だろうが
企業から見れば大差ないからね…
もし、「既卒・第二新卒であることで仕事選びに迷っている…」と考えているなら、初めの一歩として20代向けの就職支援サービスを使うことをオススメします。
20代向けの就職支援サービス？
怪しくない？ブラックばかりじゃない？
このように思われる方も多いでしょうから、20代向けの就職支援サービスが成り立つ理由について少しだけ解説させてください。
第二新卒・既卒は人材市場では「若いという理由だけで価値がある人材」として需要があります。卒業後3年が経過していても、20代までは未経験職への就職をサポートしている業者は数多く存在します。
これは企業目線で考えた際にも、若手向けの人材紹介サービス経由で採用するメリットが大きいからです。
「企業は完璧な採用ができる！」と思いがちですが、実際にはそうではありません。
企業からすれば、若手の採用の際に判断ポイントとなるのが「すぐに辞めないかどうか？」「社内で問題を起こさないか？」といった点です。「職歴なしかどうか？」「経歴が足りない」「能力がない」といった要素は、実はさほど見られてません。
「採用ノウハウがなく求人を出しても人がこない」
「応募が来ても自社に合うかどうか見抜けない」
「誰でもOKな無料求人で募集したら変な人まで来て面接の負担が増える」
「すぐ辞める社員やモンスター社員の採用だけは避けたい」
こういった悩みを抱える企業の代わりに、就職支援サービスを運営する会社が採用や面接の負担を背負っている…という構図になるわけです。
ここまで説明すれば勘の良い方はお気づきかもしれませんが、就職支援サービスを利用すること自体が「採用企業の代わりに人材の選考や教育を行う＝就職支援サービスのサポートをちゃんと受ければまともな職に就ける」ということになります。
自分一人で就職活動する場合に、ゼロから「求人探し→履歴書作成→面接対策」しなければならない負担を、就職支援サービスが代わりにしてくれるというわけです。その証拠に、ほとんどの就職支援サービスでは「履歴書なしで面接可能」となっています。
「自分一人で就職活動しなきゃ…」と思ってたけど
そんなことしない方が実は効率的だった…！？
企業目線で見た場合も、無料求人で「誰でも応募できる」状態にするよりは、実績のある就職支援サービスを経由して人を雇った方が「すぐ辞める人材や問題社員を採用するリスクを減らせる」というメリットがあります。
ですので、採用に慎重で「いい人ほどを雇いたい」という優良企業ほど、実は表に求人を出さず、就職支援サービスを経由して人を雇おうとするわけです。
今までハローワークや無料求人サイトで
条件の良くない求人ばかり見ていた時間が
無駄だったかも…
この記事に訪れた「仕事の探し方がわからない…」という人ほど、就職支援サービスに相談した方が間違いのない仕事選びができるはずなので、この機会にチェックしてみてください。
