転職をする時に参考にしたいのが「離職率」という数字。
・離職率とは？
離職率は、一般的には、ある時点で働いていた人たちのうち、その後退職した人の割合です。通常、企業で使われる離職率とは、「この1年間に退社した社員の、期初における在籍社員に対する割合」であることが多いのですが、「新卒で入社した人が3年以内に退職する割合」、「中途入社の人が1年以内に辞める割合」といった場合にも使われます。要は、使用目的によって、数字の「分母」と「分子」を変えているわけです。
つまり「どれぐらいの人が辞めていくのか？」を割合で示す数字であるわけですね。
しかしながら「統計値を正しく分析する」「”平均”の性質を正しく把握する」という基本も知らないまま、離職率の数字をうのみにする人は少なくありません。
極端な話、従業員ゼロの会社に入社してすぐ辞めた場合「離職率100%」となりますが、そんなものは「事前に経営者と話し合って転職を決めなかった従業員・相手の能力を知らずに採用を決め込んだ経営者、どちらも悪い」で終わる話であり、次期に入社する人材が定着すれば「離職率0%」と極端にブレるものです。
あるいは「離職率10%」の従業員1万人クラスの大企業に入社したとして、その離職者1000人が一部の部署に偏っていることも十分ありえ、職種や勤務地によっては離職率が低い会社にもかからず、異常に人の出入りが激しい職場で働く結果にもなりかねません。
要は「離職率0%の会社に入社したからと言って、自分が辞める確率が0%ではない」という性質を、十分に理解しなければまったく参考にならない数字なわけですね。
ただ、ここまでお伝えしている通り「離職率が導き出されるまでの背景(従業員数や組織規模など)」を把握しておくことで「なぜ、離職率が高いのか？」を推測することは可能です。
つまり、大事なのは「離職率が意味することを”自分で分析・予測”」すること。
「数字を読める」「数字から仮設を導き出される」人からすれば、非常に参考になる数字である反面、そうでなければかえって転職活動の邪魔にもなりかねません。
数字に弱い方からすれば、統計データの分析からではなく「体感・経験」から基づく「口コミ・評判」の方がアテになることもあります。
そういった情報をお望みの方については、以下の記事をご参考ください。
関連：人がどんどん辞めていく会社の特徴と原因。離職率の高い会社に見られる傾向とは？
関連：人の入れ替わりの激しい会社の特徴とその原因。退職が多い会社はブラックの兆候。
当記事ではあくまで「データを基に分析・推測した離職率」という切り口でお届けします。
もくじ
「離職率は公表されにくい」という性質を知っておこう
まずあらかじめハッキリ言っておくと、離職率を公開している企業はかなり少ないです。
企業側からすれば、圧倒的に不利益を被る情報ですので、当然といえば当然でしょう。
ただし、限られた情報源を活用すれば、離職率が調べれないわけもありません。
関連：離職率と定着率の調べ方ガイド。数字から社内環境や人事状況を”読む”ためのコツ
たとえば、企業単位での離職率を確認できる情報といえば、東洋経済発行の「就職四季報」ですが、これについても多くの企業が「非公開」とするほど、企業側からすれば知られたくない情報です。
逆説的に言えば、離職率を公表している企業は良くも悪くも「フェア」だと言えます。
あえて不利になる情報を公開しているですから、それだけ定着率が高いor離職率が高くても経営可能である背景が見えてくるわけです。
また、厚生労働省では統計値として「業界毎の離職率」「就職3年目以内の離職率」を公表していますので、ここから大まかな離職率傾向はつかむことができます。
参考リンク：新規学卒者の離職状況 ｜厚生労働省
ハローワークでは、このデータのもととなる求人先の応募履歴や離職率のデータは集計しているはずですので、職員に問い合わせるのも手です。
結論から言えば、離職率からはおおまかな傾向までしか読めません。
結局、転職先企業で続くかどうかは「最終的に自分自身の目と耳で確かめるしかない」ということは、事前に抑えておきましょう。
離職率の高い職場の傾向と特徴
厚生労働省・就職四季報など情報を見てみると、離職率の高い職場には以下の傾向が見えてきます。
- 従業員数の少ない会社・小さな企業企業ほど離職率が高くなる
- 人材使い捨て前提の組織運営をしている会社ほど、離職率が高い
- 採用ルートがハローワーク・求人広告依存の会社ほど離職率が高い
逆説的に言えば「従業員の多い大企業」「人材育成に力を入れている企業」「採用ルートが学校・転職エージェント経由」などであれば、離職率が低くなるとも言えますね。
この記事では離職率の高い職場の傾向と、その理由について説明していきます。
従業員数の少ない会社・小さな企業ほど離職率が高い
厚生労働省のデータを見ていますと、従業員数の少ない会社や小さな企業ほど離職率が高いことがわかってきます。
【新規学卒就職者の事業所規模別就職後３年以内離職率】
[ 事業所規模 ]
■大学 ■高校 1,000 人以上
24.3 ％
25.3 ％
500 ～999人
29.8 ％
32.9 ％
100 ～499人
31.9 ％
37.9 ％
30 ～99人
38.8 ％
47.1 ％
５～29人
50.2 ％
56.4 ％
５人未満
59.1 ％
64.0 ％
従業員30人以下の企業であれば、大卒採用者でも5割以上が辞めているのですから、いかに離職率が高いかはおわかりになられることかと思います。
この数字が示す原因には、以下のような理由が考えられます。
- 小規模な会社なので経営状況が悪化しやすく、待遇や給料が悪い
- マネジメント・人材採用の経験に乏しい会社が多く、ミスマッチ採用や人材育成のミスが多い
- 狭い職場なので、人間関係の良し悪しが仕事に影響を及ぼしやすい(部署替えがないので人間関係のリセットや入れ替えがない)
- 社長・経営者との距離感が近いため、社風や社長の考え方がもろに仕事に影響を及ぼす
小規模な会社になればなるほど「人を選ぶ」ことになりやすく、相性が重要になってくることが予測できます。
またこの離職率は新卒者限定ですので、大企業・公務員的な形式的な働き方のイメージを持った若者が、思い違いで入社してしまい馴染めずに辞めてしまうケースも考えられます。
良くも悪くも「小規模で従業員が少ない会社ほど、相性が大切になる」という事実を知っておかないと、転職しても失敗して離職率を上げる側になるということです。
人材使い捨て前提の業界も離職率が高い
また、大企業であっても離職率の高い業界や会社はあります。
- 小売・販売・飲食業
- サービス業
- 教育・学習業
- 不動産業
- 医療・福祉関連
勘の良い方はお気づきでしょうが、客と接する仕事が圧倒的に多いことがわかってきますね。
一方で、企業間との取引が主となる業界や、技術系・インフラ系の業界は総じて離職率が低めです。
これらの業界に共通するのは「人材の使い捨て」が利きやすい仕事でもあり、派遣社員の採用にも積極的な業界も多いです。
とくに飲食・小売・販売に関しては、就職四季報でも積極的に離職率を公開しており、大企業レベルでも離職率40～60％の会社も珍しくないので、企業側も割り切っている印象が強めですね。
関連：小売業からの転職先は何がある？店員職を辞めたい人は読んでおこう
医療・福祉系に関しては、資格さえあれば再就職しやすいという事情も、離職率を高めている結果にもつながっているとも言えますね。
離職率の高い業界はそれ相応の理由があり、企業側も「辞めて当たり前」という前提で人材採用やマネジメントを行っている会社が多いですので、定着を求めて転職するのであれば慎重に検討したほうがいいでしょう。
関連：モラルのない人と職場の特徴。モラルの低い人と関わると人間性が腐ることを知っておこう
採用ルートが求人広告・ハローワーク依存なら注意
これはあくまで人材業界について日夜学んでいる筆者の仮設の域ですが、離職率の高い会社は「採用ルート・採用方法」に関しても問題があると予測しています。
だいたい、書類選考や一度の面接だけで「自分の会社で間違いなく長く働いてくれる人材」を見抜くなんて、常識的に考えて無理です。
たとえば、筆者はニート時代にしょっちゅう無料求人誌やハローワークの求人、求人サイトを閲覧した上で、今も多くの転職サービスから求人メールを受信していますが、明らかに離職率の高い業界や会社の傾向に一致する求人ばかりです。
つまり、アクションを起こさずに誰でも閲覧できる求人情報は、それだけ離職率の高い人材使い捨て会社の求人が多くなりやすいということですね。
これには裏事情があり「ハローワークは条件を満たせば無条件で求人掲載できる」「求人広告は広告費を払えば目立つ位置に求人を出せる」という背景があります。
会社目線で考えてみましょうか。
採用のリスクマネジメントを考えれば、企業説明会やセミナーなどと見込みのある人材と接点を持ち、お互いに納得した上で採用を決定するほうがミスマッチが少なくて済みます。
逆に求人情報だけを参考に採用される人材は、実力も能力もすべて「書類に書いてあるスペック」だけで判断されるわけなので、本当に会社に適応できるかどうかは判断不能です。
つまり、効率重視の会社ほど「自分の目や耳で確かめ、見込みのある人材を集めるのがめんどくさい。効率重視で求人だけ出しておこう」と考えるわけです。
そして最近の若者はネットで効率よく情報を取得することに慣れていますので、そういった離職率の高い求人情報に引っかかるリスクが増えてくる結果にもなるのです。
たとえば、効率重視の転職情報サイト「リクナビNEXT」も、明らかに現代人の需要に合わせたシステムである反面、かなり企業側に有利に作られている事実は無視できません。
関連：「リクナビNEXT」は登録しておくだけで転職の可能性が無限大に広がる！受け身な人は絶対使っておこう！
実際問題、大企業からすれば「10人採用して2~3人ほど成長すればいい、途中で挫折した奴は知らん」という態度で採用したほうが、効率がいいのです。
逆に言えば、自分の目や耳で企業情報を確かめ、中で働く人と接点を持つことことが、離職率を下げるためにもっとも効果的だとも言えるわけですね。
…ここまで離職率について分析や解説をした上でこの結論に至るのですから、離職率にこだわり過ぎることがいかにナンセンスかはおわかりいただけたことでしょう。
結論：「離職率が低い会社＝自分が続けられる」とは限らない
離職率は、傾向や性質を把握しておくことは大事ですが、自分が働く会社を決断する上ではさほど重要ではないことが見えてきたことかと思います。
今どき、中途採用者が終身雇用制度の考え方で働くこと自体が現実的でないですからね。
契約社員からの採用で正社員候補として様子見する企業も多く、定着率の高い大企業でも一部の業務は派遣社員のみしか雇っていない会社もたくさんあります。
つまり、離職率の低い会社だけを狙って転職しようという考え方が非常に危険だと言えるのです。
離職率の背景や特徴を知っておくと、転職に対してまた違った側面が見えてきますよね。
今回紹介したことも踏まえ、離職率を参考にして間違いのない転職を成功させるきっかけにしてみてください。
離職リスクを避けるなら転職エージェントで情報収集しておこう！
離職率を気にしている方は、思い切って転職エージェントでプロからアドバイスを受けておくといいでしょう。
転職エージェント自体が「企業側の面接代行」という役割を持ち、転職業者側が「定着に向けた業務範囲と役割」を担っていますので、自分一人で転職活動するよりかは間違いなく長く働ける職場が見つかります。
…というのも、転職エージェント経由の転職は、企業側が費用を負担しているため、すぐに辞める人材を紹介した場合に違約金が発生するなどの裏事情があるからです。
そのため、転職エージェント側も紹介先企業からのヒアリングや、転職後のアフターフォローに力を入れており、離職率の低い転職先を見つけ出すことが可能なんです。
また、面接では口に出しにくい「待遇・年収の交渉」や「離職率の確認」も第三者である転職エージェント経由で聞けるため、事前にリスクを避けることもできます。
転職エージェントは完全無料なので、離職率を気にしている方は一度使っておきましょう。