新聞社の仕事と言えば激務で有名で、中には辛いと感じて辞めようかどうか悩んでいる方もいらっしゃるはずです。
しかし、新聞社と言えば転職市場でもツブシが利かず、独特な業界気質に馴染んでしまって辞められない人も少なくはありません。
当記事では、そんな悩める新聞社勤めの方に向けて、新聞社や記者を辞めたい理由から転職活動の注意点までまとめてご紹介していきます。
新聞社は激務なので辞めたいと感じる人が多い
新聞社勤めが激務と感じて辞めたい理由にはどのようなものがあるのでしょうか？
もし、読者が新聞社勤めをしんどいと感じていて辞めたいと考えているなら、何が辛いと感じて仕事にどのような悪影響を与えているのかを、把握しておくことが大切です。自分が新聞社勤めでとくにストレスと感じる部分を解消できる仕事こそが天職に成り得ます。
ですので、ぜひご自身の状況と照らし合わせた上で、新聞社勤めで辛いと感じる理由を参考にしてみてください。
2chでも新聞記者は激務との痛烈な報告が目立つ…
2chなどの匿名掲示板を見てみると、他の業種や職種と比にならないほど新聞社の激務に対するネガティブな書き込みが目立ちます。
639 名前：名無しさん＠引く手あまた[] 投稿日：2016/01/18(月) 09:46:34.82
知人の日経記者はあんまり忙しそうじゃないけど。担当のよるんじゃないかね。
一般紙だって社会部の事件担当と文化部じゃだいぶ違うでしょ。640 名前：名無しさん＠引く手あまた[] 投稿日：2016/01/18(月) 11:56:39.67
>>639
そういう甘言に騙された若者たちが次々に壊されていったわけだが。
閑職の存在を認めず、一線をこえるまで激務を強いて搾取する冷酷さ。
「変死」「過労死」と労基署が何度も入ってる社はおたくだけだよ。786 名前：名無しさん＠引く手あまた[] 投稿日：2016/01/30(土) 01:19:02.84
道新の試験が近づいてきたが、いまいちやる気が起きないな。
薄給の全国紙からとはいえ、同じ業界だからな。いくら安定してる道新とはいえこの先どうなるのかわからんからな789 名前：名無しさん＠引く手あまた[] 投稿日：2016/01/30(土) 18:23:46.63
>>786
全国紙でも県版はそんな感じだよ。
例の激務経済紙みたいなとこで過労死するよりマシさ。801 名前：名無しさん＠引く手あまた[] 投稿日：2016/02/01(月) 03:17:11.58
東北でサツ回りしてたことがあるがトイレが困る。
基本は立ちションだが、酷いときには壁に５回くらい小便をしてたこともある。
まるで嫌がらせに行ってるかのようだった。
尿瓶でも持って歩けと怒られたこともある。
頻尿には寒冷地での夜討ち朝駆けはキツイ。
「サツ回り」「夜討ち朝駆け」などの独特な業界用語が目立ちますが、このような単語自体が飛び交うところに新聞業界の異常な働き方や体質が現れていると言えます。
今時、徹夜張り込みさせる会社なんて本当にあるんですね…
世の中には数々のブラック企業・業界が存在しますが、マスコミ・新聞業界はなまじ年収や社会的ステータスが高い分、内部で働く人は激務に耐えられる人ばかりになり、業界の異常な構造に気づけません。
もし、読者が新聞業界勤めで激務を辛いと考えているのであれば、それが普通の感覚だと言えるでしょう。
新聞業界の将来性は？
新聞業界の将来性に不安を抱いている方もいるかと思いますが、単純に発行部数や売上高を見るのであれば年々減少傾向なため、衰退業界・斜陽産業になりつつある業界だと言えます。また、新聞社と持株会社同士の関係であるテレビ会社も年々売上低下傾向と、若者のマスメディア離れの打撃を受けてる業界だと言えるでしょう。
ただし、発行部数や売上高が減少傾向と言えど、依然として新聞社の大きな影響力や大企業としての組織体力は顕在で、社によって新たな経営方針を打ち出していることもあります。ですので、衰退傾向だからと言って安易に将来性がないと決めつけず、冷静に会社ごとの経営戦略を見極め
ることが必要です。
ここでは、新聞業界の将来性に関して、客観的なデータや業界全体・会社毎の傾向について解説していきますので、ぜひ、読者ご自身の今後のキャリアを決めるための参考にしてみてください。
発行部数・売上高ともに年々減少傾向
お伝えしてます通り、新聞業界全体で発行部数・売上高ともに年々減少傾向にあるため、その点では今後も衰退していく将来性の低い業界だと見るのが妥当です。
画像出典：会社四季報 業界地図 2022年版
新聞業界最大手である「読売新聞グループ本社」「朝日新聞社」「毎日新聞グループホールディングス」「産業経済新聞社」「日本経済新聞社」、いずれの会社も売上ダウンが続き、朝日新聞社に至っては2020年には赤字に下落しています。
また、新聞社の主な収入源であった広告収入に関しても、2019年時点でWEB広告費がテレビメディア広告費を上回る逆転現象が起こっており、WEB媒体への広告出稿が年々増加傾向でテレビ・新聞媒体への広告出稿が減少傾向な点も向かい風だと言えます。
新聞社の主な収入源である広告収入および新聞販売の利益が減少していく限り、人件費などの経費が圧迫されることなるため、今後は大手新聞社でも大規模なリストラや事業縮小が行われることが予想されるでしょう。
新聞社の売上増加のためには他事業への注力が鍵！？
新聞社が今まで通りの会社規模を継続するのであれば、新聞販売の売上や新聞広告以外の利益を確保することが先決となります。
たとえば、新聞業界最大手の読売新聞では、読売ジャイアンツへの投資を積極化するなど新聞以外の収入源の確保に力をいれる経営方針を打ち出しています。ビジネスパーソン向けの経済報道で根強い支持を集める日本経済新聞社では、電子版会員数が76万人（2020年末時点）を確保しており、WEBの媒体と紙媒体での連動でも一定の成果を出していると言えます。
ですので、もし読者が自身の勤める、または就職・転職したい新聞社の将来性に不安があるのであれば、まずは「会社全体で新聞紙以外からの利益も確保できているか？」を調べて確認しておくと、おおよその判断指標となるはずです。
新聞業界には古風な会社が多めで改革が求められている！？
一部には「新聞業界は古風な会社が多く時代遅れだ！」という声がありますが、これは業界慣習であったり、インターネットメディアに慣れ親しんだ若手からすれば、そう感じる側面が多いからだと予想できます。
この声に関しては、大手新聞社は会社規模が大きいことから「所属している部署や本人の能力によっては自由にできる」という経験者の声や、前述の業界全体での販売部数・売上高の減少傾向という課題から「近年では組織風土の変化を感じている」という声も多く見受けられます。
風通しがよく「これをやりたい」「こう考える」という意見は入社１年目から言える。そのため主体性のある人、問題意識を持って記者になった人は早くから活躍している一方、特に能力のない人やだらだらと会社に寄生している人との対比が鮮明になる。
出典：毎日新聞社 「社員クチコミ」 就職・転職の採用企業リサーチ OpenWork
激務で生活を犠牲にするイメージを持たれがちだが、編集部門内でも部署や担当による差が大きい。記者以外にもたくさんの職種があり、そこならほぼ週休２日を確保できる。そういう意味では自分の事情にあわせた働き方を選びやすい会社であるとは言える。また働き方改革の波は編集部門にも確実に来ていて、代休などの意識は近年かなり高まっている。
一方で、一部の大手新聞社や地方の新聞会社に対しては「中高年世代のモチベーションが低いと感じる」「会社が古い体質で改革にも期待できない」「一族経営や体育会系の会社で下の意見が反映されない」と言った声も散見されます。
危機意識が薄く柔軟性に欠くバブル世代が滞留しすぎており、適切な人事や人材育成ができない状態が５年以上続いています。若い世代にさまざまな負荷がかかり過ぎ、やりがい格差が開いています。デジタルシフトを進めるにこ余計な船頭が多すぎてスピード感に乏しく、外部から経営者でも入らない限り、早急に沈み続けるだろうと思っています。
出典：朝日新聞社 「社員クチコミ」 就職・転職の採用企業リサーチ OpenWork
「どんどん新しいことをチャレンジしてほしい！」と謳っている割には、ボトムアップができない。同族経営なので、組織改革などはほぼ見込めない。古い昭和的な発想・体制が残っている。
出典：東北新社 「社員クチコミ」 就職・転職の採用企業リサーチ OpenWork
昔ながらの体育会系気質の企業。我慢や苦労が美徳とされる環境。口調が荒い人が多く、大体は役職を持っているうえ、実力があるため、反論することができない。
ですので、新聞業界全体が古風で変わっていないということはないと言えますが、所属している会社や部署によっては、斜陽産業であるという課題意識が希薄なまま時代の波についてこれていない可能性があるので、自社の状況を見極めて将来性を判断しましょう。
新聞業界からの転職先の例
「新聞社からの転職は厳しい…」という声もありますが、国内ではどの業界でも人材不足が叫ばれるため、とくに20代～30代の若手であれば経歴問わずに転職は比較的容易だと言えます。また、新聞社の権威性はまだまだ高いため、経歴としても泊がつきやすい部類で転職先によっては評価されやすいかもしれません。
ただ、新聞社と言ってもこれまで自分が経験してきた業務によっては、転職しやすい業界や職種が異なるため、まずは様々な職種や求められる人材像を理解していきましょう。
営業職
新聞社の中でも激務と知られる新聞記者の経験があれば、真っ先に営業職は転職先候補として考えられるでしょう。営業職は出先での聞き込みや調査なども重要な業務となるため、取材張り込みなどでハードな経験を積んだ新聞記者にとっては、相対的に楽に感じやすい仕事かもしれません。
営業職の中でも、会社自体が営業部隊による情報収集が事業の肝となる「リクルート」「マイナビ」のような情報媒体を発行しているような会社は、新聞社と似たような性質もあるため、転職後も馴染みやすいかもしれません。
また、営業職は会社によっては「インセンティブ（成果報酬）」と呼ばれる制度があり、成績に応じて収入アップにも期待できるため、自分の実力を試してみたい方や、逆にほどほどの成果で要領良く働きたい人にとっては、融通が利く仕事だと感じやすいことでしょう。
出版業界
新聞社の中でも、自社の扱う新聞の内容や社のスタンスに不満を抱いているのであれば、出版社に転職して自己実現を図るのも手でしょう。新聞社には、メディアとしての責任や立場もあるので扱う情報や表現に制限がかかりやすい反面で、出版社は相対的には自由度が高くなると言えます。
大手出版社であれば部署によって業務内容が分割されてることが多いため、新聞社と似たような組織風土になりやすいかもしれませんが、中小規模の出版社では自身の考えと近しい会社を見つけられるかもしれません。
ただし、出版業界も新聞業界同様、年々縮小傾向ではあるため、生涯年収の低下や将来性に不安が残り続けるという点には注意です。
ジャーナリスト
ジャーナリストは、新聞・雑誌・テレビ・インターネットなどの媒体に、自分が取り上げたいテーマの記事や意見を発表する仕事です。日々起こる事件・事故や社会の問題点を分析・取材し、自らの見解を述べることになります。
ジャーナリストは主にテレビ局や新聞社・通信社などの組織に属する場合と、フリーランスで活躍すで分かれます。記者として自分の専門分野を持つこと、そして、豊富な人脈を通じて深く取材する能力が求められます。
新聞記者からの場合、独立してジャーナリストになるという選択肢が考えられます。組織に縛られない働き方を実現できる一方で、収入が不安定になったり、営業等の仕事も自身で行う必要が出てくるため、難易度はかなり高いと言えるでしょう。
新聞社からの転職を成功させるためのコツ
「新聞社をやめたい」というまともな判断力があるうちに、転職について前向きに考えましょう。
激務のわりに将来性もなく、誇りもやり甲斐もない仕事が、今の若年層にとっての新聞社の仕事です。
今どき、新聞社で一人前として働ける記者や編集者には、WEB業界ではもっとやり甲斐もあって稼げる仕事もたくさんありますからね。わざわざ先の見えきっている新聞社で働くメリットなんて皆無です。
頭がおかしくなる前に、業界から抜け出しましょう。
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