「新卒入社した会社がブラックだった…」
「大企業なのに実態はブラックだった…」
「新卒3年目以内だけどブラック過ぎて3年も続けられる気がしない…」
そう悩んでいませんか？
世の中には、ブラック企業がたくさんあります。
新卒入社した方の中には、ブラック企業に入社してしまって「辞めたい…」と悩んでいる方もいることでしょう。
最近では、卒業後3年以内の早期離職者は「第二新卒」と言われ、転職して正社員としてやり直しの利きやすい年齢層でもあります。
ただ、ブラック企業で精神・肉体ともに追い詰められているならともかく、まだ健康状態にも余裕がある場合は「辞めないほうがいい」こともあるので、一緒に辞めるべきかどうかについて考えていきましょう。
新卒入社した会社がブラックだったら？
新卒入社した会社がブラックで辞めること自体は、別に珍しいことではありません。
新卒は3年以内にどれぐらい辞めているのか？
新卒が3年以内に辞める割合ですが、「七五三現象」という言葉がある通り「大卒3割、高卒5割、中卒7割が3年以内に離職する」という統計結果が出ております。
また、大卒以上の経歴を持っている方でも「従業員100人未満の企業で4割」「30人未満の企業では5割以上」という統計結果が出ており、会社が小さければ小さいほど離職率が高い傾向にあります。
「ブラック」の基準は？
辞める・辞めないの際に「ブラック」の基準が争点になりやすいのですが、法律や規則で決めているラインはあくまで「裁判・法手続き用」です。
ですので、主観的に「自分がブラックで感じるならブラック」という判断で決めてもいいでしょう。
ブラック企業が出来るケースは大きく2つに別れ、
- 業務量が多すぎて、残業時間・出勤日数が多くなってしまう
- 経営者や上司の人格がおかしく、精神的に追い詰められやすい職場環境
…のどちらか、あるいは両方とも当てはまるブラックな職場もあります。
企業の「社風」を確認しておく
ブラック企業かどうか見極める際のポイントは「社風」と呼ばれる、その会社独特の文化や慣習、社員のノリや考え方を知っておくことです。
とくにブラックな職場が多いのが「体育会系の社風」の会社で、とくに文系出身者の集まる「営業」「広報」などの仕事が当てはまります。
社風次第では、大手企業や有名企業であっても、ブラックな環境で働くことになることも珍しくはありません。
たとえば、大手広告代理店やマスコミ業界などはブラックな職場が多いことで知られておりますが、その分将来的な年収の高さや社会的地位にも期待できます。
また、不動産業・金融業界の営業もハードで知られており、他にも飲食業など、業界構造・慣習的にブラックになりやすい職種・業種があるので、自身の会社の社風について知っておくといいでしょう。
上司がハラスメント行為をしてくる場合も注意
どれだけ待遇が良くて有名な企業であっても、職場内の上司がハラスメント行為を平然と行ってくる場合も「ブラック」だと言っていいでしょう。
とくに、新卒入社後は上司や先輩から教わらなければ何も出来ない状態なのですが、余裕のない企業は新人を放置することも珍しくはありません。
どんなに過酷な労働環境でも上司がしっかりフォローしてくれる会社であれば精神的には耐えられるでしょうが、そうでなければ精神的にも追い込まれ、うつ病や過労死につながることだってあります。
ハラスメント行為は防止策は国が提唱していても、企業内で改善する気がなければどうにもならない問題なので、現実的には辞めるほかないでしょう。
新卒でブラック企業のまま働き続けると抜け出せない？
ブラック企業で長く働き続けると、抜け出せない恐れがあります。
その理由は、
- ブラックな社風についていける頭のおかしい人ばかりが残るため、感覚が麻痺する
- 「辞めさせない」という威圧感があるので、辞めにくい
- 職場全体のノリや協調性があるため、罪悪感を感じて辞めにくくなる
- 睡眠不足・うつ病でまともな判断力がなくなり、冷静な判断が出来なくなる
…など、ブラック企業で勤め続けると、感覚が麻痺してしまい、会社の色に染められてしまうのです。
会社の社風もノリも「合う・合わない」は存在しますので、どうしてもついていけないのであれば、新卒3年以内であっても前向きに転職を検討しておきましょう。
辞められない場合は、退職代行を活用しておく
ブラック企業を辞める際に、まれに「上司が辞めさせてくれない」「脅迫して引き止めてくる」などのケースもあるそうです。
たとえば「そんなんじゃどこ行っても続かねえぞ！」などと威圧して、辞表を取り下げさせるケースです。
しかし、そんな場合も「退職代行」というサービスを活用しておけば、万が一の場合も安心して辞められます。
退職代行のメリット
- LINE・電話での事前相談を無料で受けられる
- 自分の代わりに、伝えにくい退職の届け出を行ってくれる
- 万が一、怖い上司に退職を引き止められた場合も、退職代行が強気に交渉してくれる
ただし、退職代行は利用相場3万円とそこそこの値段がかかるので、最後の手段にしておくといいでしょう。
新卒3年以内の転職は「第二新卒」になる
転職に関してはよく「とりあえず3年」などとは言われますが、それはあくまでキャリアアップする場合の話。
冒頭にもお伝えした通り、最近では卒業後3年以内の早期離職者である「第二新卒」層の転職も容易になってきております。
第二新卒はブラックしかない？
第二新卒として転職を考えている方は、
「第二新卒層の転職先はブラックしかないんじゃないか？」
「第二新卒を採用する企業にいい企業はない…」
…と考えているのではないでしょうか。
結論から言えば、新卒生に人気の一部の超大企業以外であれば、第二新卒であれば選べる幅は広いと言えます。
第二新卒の転職事情については、以下の記事などにも詳しくまとめていますので、ぜひご参考ください。
新卒で入社したブラック企業を辞めた後はどうする？
新卒で入社したブラック会社を辞めた後はどうすればいいのでしょうか？
一般的には、以下のようなパターンに別れます。
- 会社に退職届を出して正式に退職する(通常1ヶ月ほど)
- ハローワーク(公共職業安定所)に申請して、失業保険受給申請をする
- 転職先から内定をもらっておき、退職後にそのまま入社する
辞めるだけであれば、会社に辞表を出して1ヶ月もすれば、退職可能です。
また、雇用保険に入っている場合、ハローワークに申請しておけば失業保険を受け取ることもでき、最大半年間は失業保険による手当金が受け取れます。
※条件によって受給資格が変わりますので、最寄りのハローワークに問い合わせてください。
ただ、精神的にも時間的にも余裕がある方であれば、まずは辞める前に就職支援サービスや転職エージェントなどに相談し、次の転職先を見つけ出しておくことを強くオススメします。
辞める前にしっかり相談しておけば「意外と今の会社の待遇は悪くなかった」「ブラックだと思ってた会社だけど違った。続けてみよう」と気づく可能性もあるので、いきなり辞めてしまうよりも冷静に判断できます。
空白期間が長いと「仕事を探すのが億劫…」「ブランク期間があるので自信がない…」という精神状態になり、モチベーションも下がりがちです。
また、転職サポート業者に足元見られて、いい求人を紹介してもらえないこともあるので、出来れば退職する前にしっかり転職活動を行っておくと、後悔せずに済むでしょう。
第二新卒向けの就職支援サービスを使っておこう
ここまで解説したように、第二新卒の求人がすべてブラックに見えてしまうのには数々の要因が潜みます。その中でも最も大きいのは「自分自身のメンタルの不安定さ」「求人情報を見抜く能力の不足」「自分がどうなりたいかのキャリア方針が定まっていない」といった要素です。
ですので、納得のいく転職先で長く働きたいなら、時間をかけてでも就職活動を通して自己分析や企業研究などを行い「自分が本当に就きたい職業は何か？」「どんな職場なら長く続けられそうか？」といった考えをまとめることが大切です。
そのためのサポートを行ってくれるのが20代向けの就職支援サービスでプロに相談することです。
20代向けの就職支援サービス？
怪しくない？ブラックばかりじゃない？
このように思われる方も多いでしょうから、20代向けの就職支援サービスが成り立つ理由について少しだけ解説させてください。
職歴なしは卒業後3年以内なら「既卒」と呼ばれます。既卒は人材市場では「若いという理由だけで価値がある人材」として需要があります。卒業後3年が経過していても、20代までは未経験職への就職をサポートしている業者は数多く存在します。
これは企業目線で考えた際にも、若手向けの人材紹介サービス経由で採用するメリットが大きいからです。
「企業は完璧な採用ができる！」と思いがちですが、実際にはそうではありません。
企業からすれば、若手の採用の際に判断ポイントとなるのが「すぐに辞めないかどうか？」「社内で問題を起こさないか？」といった点です。「職歴なしかどうか？」「経歴が足りない」「能力がない」といった要素は、実はさほど見られてません。
「採用ノウハウがなく求人を出しても人がこない」
「応募が来ても自社に合うかどうか見抜けない」
「誰でもOKな無料求人で募集したら変な人まで来て面接の負担が増える」
「すぐ辞める社員やモンスター社員の採用だけは避けたい」
こういった悩みを抱える企業の代わりに、就職支援サービスを運営する会社が採用や面接の負担を背負っている…という構図になるわけです。
ここまで説明すれば勘の良い方はお気づきかもしれませんが、就職支援サービスを利用すること自体が「採用企業の代わりに人材の選考や教育を行う＝就職支援サービスのサポートをちゃんと受ければまともな職に就ける」ということになります。
自分一人で就職活動する場合に、ゼロから「求人探し→履歴書作成→面接対策」しなければならない負担を、就職支援サービスが代わりにしてくれるというわけです。その証拠に、ほとんどの就職支援サービスでは「履歴書なしで面接可能」となっています。
「自分一人で就職活動しなきゃ…」と思ってたけど
そんなことしない方が実は効率的だった…！？
企業目線で見た場合も、無料求人で「誰でも応募できる」状態にするよりは、実績のある就職支援サービスを経由して人を雇った方が「すぐ辞める人材や問題社員を採用するリスクを減らせる」というメリットがあります。
ですので、採用に慎重で「いい人ほどを雇いたい」という優良企業ほど、実は表に求人を出さず、就職支援サービスを経由して人を雇おうとするわけです。
今までハローワークや無料求人サイトで
条件の良くない求人ばかり見ていた時間が
無駄だったかも…
この記事に訪れた「仕事の探し方がわからない…」という人ほど、就職支援サービスに相談した方が間違いのない仕事選びができるはずなので、この機会にチェックしてみてください。
