スーパー業界は人手不足の中、現場をアルバイト・パート人材で回る必要があり、営業時間の長さからシフト制で休みが取りにくいなど、非常に忙しくなりやすい仕事だと言えます。とくに社員ともなると、上記の忙しさに加え、アルバイト・パート社員と本社との関係構築や売上や在庫の管理も行う必要があるため、非常に負荷の大きい仕事だと言えるでしょう。
そんな、スーパー業界ですが、果たして年収は忙しさの割に合うものだと言えるのでしょうか？また、少子高齢化が進む中、スーパー業界の人手不足の問題は解決できるのでしょうか？
本記事では、スーパー勤務を辛いと感じていたり辞めたいと悩んでいる方に向けて、客観的なデータ等も交えて、スーパー業界の構造から続けるかどうかの判断基準まで、まとめてご紹介していきます。
目次
スーパーを辞めたい理由は？【スーパー業界の構造や課題を学べる解説あり】
まずはスーパーを辞めたい理由についてご紹介していきます。
人手不足で忙しすぎるから
スーパーを辞めたい理由で最も多く挙げられているものが、人手不足で忙しすぎるからです。スーパーを辞めたいと悩んでいる方は言うまでもなく、現場で実感している問題でしょう。また、スーパー業界の多くの現場ではアルバイト・パート、派遣社員などの非正規雇用者が多くの比率を占めているという特性もあります。
人手不足の職場では、以下のような問題が起こります。
- シフトの融通が利かずに連勤となりやすく休日も取りにくい
- 現場の人材の教育が追いつかない
- 離職率が高く人の入れ替わりが激しい
- その結果、社員や長く働く人の負担が増える
とくにシフトの融通の利かなさや休みの取りにくさはスーパー退職者の声でも不満として多く上がっている要素です。
休みも有給を使わないとほぼ単発(1日のみ)なので、体を休ませて終わらせることがよくあります。
体調不良で休む場合は有休ではなく、シフト変更を余儀なくされる。
有休消化は退職時に消化することがほとんどで、次の仕事が見つかって退職する人は有休消化を諦めていました。
※上記はあくまで退職者を自称するユーザーの口コミであり、実態と異なる可能性があります。有給休暇制度に関しては、ご自身の所属する会社の制度等をご確認していただき、各自適切に取得するようにお願いします。
これらは、元をたどればスーパー業界の人手不足が招いている問題といえ、真面目に働く現場の人、とくに気軽に休めない社員にとってはかなりの負担になっていると言えるでしょう。他にも「休みの日に急に出勤させられた」「休日や祝日も働くのも当たり前」「アルバイトやパートの穴埋めやしりぬぐいをさせられる」「有給休暇がほとんど取れない」などといった声が目立ちます。
ちなみに、スーパー業界の人手不足の根拠として客観的な数字指標を見てみても、他の業界と比べて「労働分配率(事業全体の経費の労働者にかける割合)」が低く、また「離職率(人が辞める割合)」はかなり高めだと言えます。
具体的には、労働分配率は44%(平成28年調べ)と他の業界と比べて低めの数字で他の業界よりも人件費がかなり抑えられ気味、離職率は6.9%(令和3年調べ)と上位から8位にランクインしておりやや高めです。これらの数字が何を意味するかというと、スーパー業界全体で人件費は少なめで経営されており、人が辞めていく割合がやや高めという事実が見えてきます。
ですので「会社全体で人件費の割合が抑え気味」「辞めていく人の割合がやや高め」という構造が変わらない限り、スーパー業界の人手不足は変わることには期待できないと言えるでしょう。少なからず、この数字割合が変わらない企業では、今の現場の人材環境でどうにかするしかないということになります。
給料の安さ・平均年収の低さ
次に、スーパーを辞めたい理由として多かったものが「忙しさの割に薄給」「仕事をこなしても給料が上がらない」「アルバイトだと最低賃金クラス」「アルバイトから社員になってもさほど給料が上がらない」など、給料の安さに関するものです。
これも人手不足の問題同様、客観的な数字指標で見ていきましょう。
経済誌(厚生労働省発表の統計データが参考元)の平均賃金で見てみても、スーパー業界の平均年収は40歳地点で504万と業界全体でワースト5位(※会社四季報 業界地図2021調べ)と低めであることがわかります。大手スーパー例を見てみても40歳前後で平均年収600万円を越えてる会社は少なく他の業種と比べると低めの平均年収だと言えます。
▼スーパー会社の平均年収例
いなげや：559万円(45・5歳)
イズミ：562万円(39・3歳)
ライフコーポレーション：527万円(41・1歳)
ヤオコー：583万円(38・7歳)
ただし、この平均年収の数字に注目するべき点があるとすれば、年齢が若めということです。スーパー業界は他の業種と比べると年齢が若いうちに年収が上がりやすいとも受け取れるのです。
具体例としては、店長(主任)クラスで年齢30代で年収500万円台という報告もあり、その他の役職でも平均年収400万円台なので、これは平均年収以上なので決して低いわけではありません。
ただし、前述の通りスーパー業界全体の労働分配率の低さや平均年収を踏まえると、年収400～500万円台より上を狙うのは難しいと言えるため、それ以上を狙う場合は本社勤めや転職を考える必要があるでしょう。逆に言えば、スーパーの業務内容とこの平均年収の数値で不満がないのであれば、決して薄給というわけでもないとも言えます。
社員教育が消極的
スーパーを辞めたい理由に、社員教育が消極的というものもあります。
若手を教育する立場の人が、教育に向かない人ばかり。自分の意見ばかり通して、若手の挑戦を潰したり、しても理由なく自分の思い通りに直されたりする。
この退職口コミだけですと根拠として弱いので、もう少し原因について掘り下げてみましょう。先ほどの「離職率が高め」「アルバイト・パート比率が高い」というスーパー業界の性質を踏まえると、そもそも人が育つ前に辞めたり、育った人材でも自分の仕事で忙しくて教育に時間を割けないという状況が発生しやすい事情はあるかと思います。
また、スーパー業界のみならず小売・飲食チェーンは本社との距離が離れており現場で経験しながら育った人材が多くなりやすい性質があることから、社員教育が現場に浸透し切れていない問題が生じることは容易に想像がつくことでしょう。また、店長やエリアマネージャー(またはスーパーバイザー)となどの上長が固定になることから依存度が高く、上司との相性次第では教育が不十分と感じやすくなるかもしれません。
少なからず、研修がしっかり用意されている業界や企業、社内で先輩や上司から見て学べたり気軽に相談できる職場と比べると、スーパー業界は社員教育に力を入れていないと感じる人が出てきてもおかしくはないと言えます。
ただし、これについては様々な業種や職種でもよく聞く話ですので、スーパー業界特有の問題とは考えにくいでしょう。
肉体労働がキツイ
スーパー勤務は、長時間の立ち仕事が基本となるため肉体労働としてキツイと感じる声もあります。業務中の大半が立ち仕事で動き回らないことに加え、前述の「休みの取りにくさ」や「連休ではなく単発休みしか取れない」「シフト制なので不規則な生活になりやすい」という要因で、日々の仕事で溜まった疲れが取れないことが肉体労働のキツさに拍車をかけやすくなるという声もあります。
このようなスーパー業務の立ち仕事に加え、「レジでの接客対応」から、店長・マネージャークラスとなると「売上管理や本社とのやりとり」などの頭脳労働も平行する必要が出てきます。ですので、スーパー勤務がキツイと感じており自分の身体がついていけてないと感じるのであれば、休日の使い方や身体のケアなど自身で対策をしておく必要があるでしょう。
接客対応に疲れる
スーパーは小売業に含まれるため、接客対応の必要も出てきます。ですので、接客業で頻発するストレスでもある「すべてのお客の要望に応えられない」「クレーム対応で疲れる」と言った声もあります。
ただ、他の小売業やサービス業と比べると、接客対応自体が商品価値となったり売上に直結するわけではないため、辞めたい理由としてはそこまで大きな要因ではないかもしれません。ですが、人によっては不特定多数の相手への接客対応に強いストレスを感じる場合もあるため、そのような方は以下の記事も参考にしてみるといいでしょう。
社員とアルバイト・パートとの人間関係の悪化
スーパー業界の構造上、主な人員がアルバイト・パートなどの非正規雇用者となることは既に説明した通りです。
具体的な数字で言えば、カスミ78.2%、ヤオコー76.7%、ヤマザワ74.1%、原信ナルスホールディングス72.0%、いなげや71.3%、平和堂69.0%、ベルク 68.7%、関西スーパー66.7%と、スーパー業界のパート比率は約80％～60％ほど（※出典元）で、スーパー業界はアルバイト・パート人材によって支えられていることが見えてきます。
ですので、スーパーに正社員として勤務する以上は、アルバイト・パート人材と上手くコミュニケーションできるかが重要です。
ですが、この立場の違う相手との人間関係構築に失敗してしまい、仕事が辛くなる可能性も十分にありえます。たとえば、パート勤務歴の長い主婦層が職場内で強い権力を握っていたり、新人いびりを行うスタッフがいるなど、アルバイト・パート人材の多い職場には独特の文化があります。そのため、スーパー内で業務を円滑に行うためには、社員はクセの強いアルバイト人材と上手く関係を取り持つ必要が出てくるのです。
これもスーパー業界のみならず、アルバイト人材で現場を回る必要のある小売業全般に当てはまることですが、スーパー社員として働いておりアルバイト・パート人材と上手く付き合えてないと感じるのであれば、関係構築を見直してみたり、自身のコミュニケーションスキルを顧みる必要があるでしょう。
スーパー業界からの主な転職先の例【辞めても後悔しないためのキャリア戦略あり】
「スーパーを辞めたらどんな転職先があるの？」と不安な方も多いかと思います。現実問題、スーパーからの転職を成功させるためには様々なコツや知識が必要で、無策で辞めるとスーパー業界からは抜け出せたとしても、小売・接客・販売業などのスーパーと似た職業にまた転職せざるを得ない…ということも十分考えられます。
ですので、スーパー業界の忙しさや人手不足といったストレスから抜け出したいのであれば、時間をかけてでもスーパー業界と根本的に産業構造が異なる業界や会社に就くことを目指す必要が出てきます。
これからご紹介するスーパーからの転職例を参考にしながら、自分に新たな転職可能性がないか考えてみたり、気になる業界を調べてみるなどして、自分のキャリアを考え直すきっかけにしてみてください。
店長候補として異業種へ転職する
現実的かつ堅実な方法としては、スーパー勤務経験を活かして店長候補として異業種へ転職するという方法が考えられます。
大手転職サイトなどに登録すればわかりますが、小売・接客業に分類されるスーパー勤務の経験があれば、同様の小売・接客業の求人を多数紹介してもらえます。ですので、仮に読者が今は店長経験なしでも店長候補としての転職自体はさほど難しくありません。
逆に言えば、店長候補として転職してもスーパー業界同様、不特定多数のお客を相手にしたり、アルバイト・パート人材の対応を行う必要があるなど、仕事でストレスに感じる根本的な原因は変わらないままだということです。
ですので、今の職場の人間関係や経営体制に不満があってすぐにでも辞めたいならともかく、根本的なキャリア方針を見直して別の働き方をしたいと願うなら、店長候補としての転職は慎重に行う方がいいでしょう。
食品開発や卸売などスーパーを取引先とする企業へ転職する
次に考えられるのは「食品開発」「卸売」など、スーパーを相手にする取引先へと転職するという方法です。前述の店長候補としての転職より難易度は上がる反面、成功すれば働き方が大幅に変わる可能性大です。
ただし、転職後にその業界の内情から専門知識の勉強、新たなスキルの習得も必要となるため、挑戦心や積極性は必要になってきます。その分、給料アップや待遇向上に期待できたり、スーパーよりも上流の仕事に関われることになるので将来性も高くなることは間違いないでしょう。
スキルを習得して未経験職へ転職する
上記以外の転職先を見つけ出すには、スキルの習得が必要になってきます。
この場合は「研修制度のしっかりした会社に転職するか、派遣会社で学習しながら働く」「スクールに通った上でスキルを身につけて就職先を探す」という方法が一般的です。
また、20代であれば完全な未経験職への転職も比較的簡単ではあるので、20代向けの人材サービスを活用するという方法があります。
いずれにしても、勉強期間を設けたり働きながら勉強するなど遠回りになりやすいので、本当に自分が就きたい仕事を見つけ出した上で、計画的に行動する必要があると言えます。
スーパー業界を辞めて転職したい場合はどうする？
接客・販売業にうんざりしているなら事務職を目指す手もあり
スーパー業界で働く方の中でも、とくに接客対応や休日出勤に疲れている方なら、デスクワーク主体の事務職を目指してみるのもいいでしょう。
とくに販売・接客業から未経験で事務職を目指したい人にオススメなのが「マイナビキャレーション」という派遣サービスです。
マイナビキャレーションは他の派遣サービスと違い無期雇用の求人を取り扱っており、研修も充実しているため、未経験の人でも安心して使えるサービスです。
月給も17万～20万円と比較的高めで、とくに関東圏・東海圏・関西圏の求人に強いため、該当地域にお住いの方はチェックしておくといいでしょう。
マイナビキャレーションの詳細やについて知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
関連記事：マイナビキャレーションを利用するメリット・デメリットを徹底解説！
転職エージェントを利用しておく
この記事はいかがでしたか？
今回の体験談のように、スーパー業界を辞めたいと悩んでいる人はたくさんいらっしゃいます。
ですが、歳を取る毎に転職は厳しいものとなり、辛いスーパー勤務からの転職は難しくなります。
ですので、転職するなら早いに越したことはありません。
そこで役に立つのが「転職エージェント」と呼ばれるサービスです。
転職エージェントは無料で利用でき、登録して面談を受けるだけで自分に合った求人を紹介してくれます。
