「スーパーに新卒から正社員として入社したけど思ってた以上に辛くて辞めたい…」
「スーパーのアルバイトから正社員になったけど社員の仕事がきついので辞めたい…」
「スーパー勤務だけど人手不足で忙しすぎて辞めたい…」
このようにお悩みではありませんか？
スーパーに正社員として勤務した場合、最初に配属されるのは各食品部門となることが多く、まずはそこで経験を積んだ後、主任→副店長→店長→スーパーバイザーとして昇進していくのが一般的です。
ですので、新卒入社にしても中途採用にしても、正社員となってデスクワークや本社勤めをイメージしていたのであれば、スーパー勤務の現場仕事をこなしながら社員としての事務仕事や本社とのやりとりを行わないといけない多忙な状態にしんどさを感じたとしても不思議なことではありません。
スーパーでの現場仕事はアルバイト・パート人材で回す必要があります。アルバイト・パート人材の出勤管理はシフト制ですから、人手が足りないと消去法で社員が出勤しないといけなくなり、勤め先店舗の状況次第では休みが取りにくくなる、多忙になりやすい仕事だと言えるでしょう。
加えて、スーパー業界や似たような形態となる小売・飲食業界は、本社と店舗の距離感が離れているためか、現場判断のみでアルバイトを雇うために時給上げることが難しかったり、配属希望の要求が通りにくいなどの状況が起こりやすいです。
また、「労働分配率(事業全体の経費の労働者にかける割合)」の問題もあります。これは「会社全体で使えるお金で見た場合に、どれぐらいの割合まで人件費に使うか？」という比率を指します。
スーパーで扱う生鮮食品は国民の日々の生活に直に関わる商品となりますから、商品の値上げを行い業績を上げる余裕が生まれにくいため、消去法で人件費をギリギリまで削るしかないのです。
そのことから、スーパーでのアルバイト・パートの募集は最低賃金に近い金額で行われていることが多くなり、賃金の割に給料が安いことから人が集まりにくいなどの問題があります。また、賃金が低いわけですから、必然的に他の業界では働けない人材が多く集まるため、学生や主婦層を上手く取り込むしかないわけです。
以上のことから客観的に見ても、スーパーに正社員として勤めることは、
- 本社と距離感があり自身の希望が通しにくい
- 入社時点でアルバイト・パートと本社との板挟みになる
- 業界構造的にアルバイト・パートに賃金が上げにくい
- その結果、雇える人材に質や人数に限界がある
- その上、現場仕事と社員としての事務仕事を両立しなければならない
と、非常にハードワークになりやすい状況が揃っていると言えます。
一方で、スーパー業界に正社員として勤務した場合の明確なメリットして、若いうちに高年収に期待できるという点は見逃せません。
もし読者がスーパー正社員を辞めたいと悩んでいるのであれば、ひとまず「スーパーで続けた場合のメリットはあるのか？」を考える必要がありますし、体力や気力がある限りは今の状態でも勤務中にできることから実践してみるべきです。
そこで本記事では、スーパー勤務を辞めたいと思っている方や、スーパーに正社員として入社して後悔している方に向けて、スーパー業界の構造や将来性についても解説した上で、本当に辞めるべきかどうか、また今の状態で出来る対策も合わせてご紹介していきたいと思います。
スーパーを辞めたい理由を業界構造から考える
まずはスーパーを辞めたい理由についてご紹介していきます。
人手不足で忙しすぎる：労働分配率とアルバイト人材依存のシフト制の問題
スーパーを辞めたい理由で最も多く挙げられているものが、人手不足で忙しすぎるからです。スーパーを辞めたいと悩んでいる方は言うまでもなく、現場で実感している問題でしょう。
また、スーパー業界の多くの現場ではアルバイト・パート、派遣社員などの非正規雇用者が多くの比率を占めているという特性もあります。
人手不足の職場では、以下のような問題が起こります。
- シフトの融通が利かずに連勤となりやすく休日も取りにくい
- 現場の人材の教育が追いつかない
- 離職率が高く人の入れ替わりが激しい
- その結果、社員や長く働く人の負担が増える
とくにシフトの融通の利かなさや休みの取りにくさはスーパー退職者の声でも不満として多く上がっている要素です。
休みも有給を使わないとほぼ単発(1日のみ)なので、体を休ませて終わらせることがよくあります。体調不良で休む場合は有休ではなく、シフト変更を余儀なくされる。有休消化は退職時に消化することがほとんどで、次の仕事が見つかって退職する人は有休消化を諦めていました。
※上記はあくまで退職者を自称するユーザーの口コミであり、実態と異なる可能性があります。有給休暇制度に関しては、ご自身の所属する会社の制度等をご確認していただき、各自適切に取得するようにお願いします。
これらは、元をたどればスーパー業界の人手不足が招いている問題といえ、真面目に働く現場の人、とくに気軽に休めない社員にとってはかなりの負担になっていると言えるでしょう。
他にも「休みの日に急に出勤させられた」「休日や祝日も働くのも当たり前」「アルバイトやパートの穴埋めやしりぬぐいをさせられる」「有給休暇がほとんど取れない」などといった声が目立ちます。
ちなみに、スーパー業界の人手不足の根拠として客観的な数字指標を見てみても、他の業界と比べて「労働分配率(事業全体の経費の労働者にかける割合)」が低く、また「離職率(人が辞める割合)」はかなり高めだと言えます。
具体的には、労働分配率は44%(平成28年調べ)と他の業界と比べて低めの数字で他の業界よりも人件費がかなり抑えられ気味、離職率は6.9%(令和3年調べ)と上位から8位にランクインしておりやや高めです。
これらの数字が何を意味するかというと、スーパー業界全体で人件費は少なめで経営されており、人が辞めていく割合がやや高めという事実が見えてきます。
ですので「会社全体で人件費の割合が抑え気味」「辞めていく人の割合がやや高め」という構造が変わらない限り、スーパー業界の人手不足は変わることには期待できないと言えるでしょう。
少なからず、この数字割合が変わらない企業では、今の現場の人材環境でどうにかするしかないということになります。
人材教育の問題：社員教育に消極的な姿勢の企業が目立つ
スーパーを辞めたい理由に、社員教育が消極的というものもあります。
若手を教育する立場の人が、教育に向かない人ばかり。自分の意見ばかり通して、若手の挑戦を潰したり、しても理由なく自分の思い通りに直されたりする。
この退職口コミだけですと根拠として弱いので、もう少し原因について掘り下げてみましょう。先ほどの「離職率が高め」「アルバイト・パート比率が高い」というスーパー業界の性質を踏まえると、そもそも人が育つ前に辞めたり、育った人材でも自分の仕事で忙しくて教育に時間を割けないという状況が発生しやすい事情はあるかと思います。
また、スーパー業界のみならず小売・飲食チェーンは本社との距離が離れており現場で経験しながら育った人材が多くなりやすい性質があることから、社員教育が現場に浸透し切れていない問題が生じることは容易に想像がつくことでしょう。また、店長やエリアマネージャー(またはスーパーバイザー)となどの上長が固定になることから依存度が高く、上司との相性次第では教育が不十分と感じやすくなるかもしれません。
少なからず、研修がしっかり用意されている業界や企業、社内で先輩や上司から見て学べたり気軽に相談できる職場と比べると、スーパー業界は社員教育に力を入れていないと感じる人が出てきてもおかしくはないと言えます。
ただし、これについては様々な業種や職種でもよく聞く話ですので、スーパー業界特有の問題とは考えにくいでしょう。
肉体労働がキツイ：現場仕事と並行で社員としての売上意識も求められる
スーパー勤務は、長時間の立ち仕事が基本となるため肉体労働としてキツイと感じる声もあります。
業務中の大半が立ち仕事で動き回らないことに加え、前述の「休みの取りにくさ」や「連休ではなく単発休みしか取れない」「シフト制なので不規則な生活になりやすい」という要因で、日々の仕事で溜まった疲れが取れないことが肉体労働のキツさに拍車をかけやすくなるという声もあります。
このようなスーパー業務の立ち仕事に加え、「レジでの接客対応」から、店長・マネージャークラスとなると「売上管理や本社とのやりとり」などの頭脳労働も平行する必要が出てきます。
ですので、スーパー勤務がキツイと感じており自分の身体がついていけてないと感じるのであれば、休日の使い方や身体のケアなど自身で対策をしておく必要があるでしょう。
接客対応に疲れる：クレーム対応の必要、一般消費者とのやりとりのストレス
スーパーは小売業に含まれるため、接客対応の必要も出てきます。
ですので、接客業で頻発するストレスでもある「すべてのお客の要望に応えられない」「クレーム対応で疲れる」と言った声もあります。
ただ、他の小売業やサービス業と比べると、接客対応自体が商品価値となったり売上に直結するわけではないため、辞めたい理由としてはそこまで大きな要因ではないかもしれません。
ですが、人によっては不特定多数の相手への接客対応に強いストレスを感じる場合もあるため、そのような方は以下の記事も参考にしてみるといいでしょう。
アルバイト・パートとの人間関係：人手不足に加えて人材の質の低下の二重苦
スーパー業界の構造上、主な人員がアルバイト・パートなどの非正規雇用者となることは既に説明した通りです。
具体的な数字で言えば、カスミ78.2%、ヤオコー76.7%、ヤマザワ74.1%、原信ナルスホールディングス72.0%、いなげや71.3%、平和堂69.0%、ベルク 68.7%、関西スーパー66.7%と、スーパー業界のパート比率は約80％～60％ほど（※出典元）で、スーパー業界はアルバイト・パート人材によって支えられていることが見えてきます。
ですので、スーパーに正社員として勤務する以上は、アルバイト・パート人材と上手くコミュニケーションできるかが重要です。
ですが、この立場の違う相手との人間関係構築に失敗してしまい、仕事が辛くなる可能性も十分にありえます。
たとえば、パート勤務歴の長い主婦層が職場内で強い権力を握っていたり、新人いびりを行うスタッフがいるなど、アルバイト・パート人材の多い職場には独特の文化があります。
そのため、スーパー内で業務を円滑に行うためには、社員はクセの強いアルバイト人材と上手く関係を取り持つ必要が出てくるのです。
これもスーパー業界のみならず、アルバイト人材で現場を回る必要のある小売業全般に当てはまることですが、スーパー社員として働いておりアルバイト・パート人材と上手く付き合えてないと感じるのであれば、関係構築を見直してみたり、自身のコミュニケーションスキルを顧みる必要があるでしょう。
スーパーに向いてない人や辞めてよかったと思える人の特徴は？
次に、スーパー業界やスーパー店員に向いてない可能性が高い人や、辞めても後悔せずに良かったと思えるような人の特徴を紹介していきます。
ここで紹介する特徴はあくまで代表的な例や考え方の一つで、必ずしもすべての人に当てはまるわけではありません。最終的には読者自身の資質や適性によりますので、参考程度にお読みください。
スーパー勤務に働きがいを見い出せない
スーパーでの勤務に対して、働きがいややりがいを見い出せない人は辞めてよかったと思える傾向があります。
働きがいを見い出せないと、スーパー勤務の多忙さや給料の低さの悪条件より「スーパー勤務は負け組だ…」「スーパー店員なんて底辺だ…」と自虐的になり、自身のキャリアや社会的ステータスに不満を抱えることとなます。
スーパー勤務にやりがいを見い出せない理由としては、
- 就職先として「なんとなく」でスーパーを選んだから後悔している
- スーパー内の業務を甘く見ていた
の2つが挙げられます。
スーパーは一般的な就職先の一つであり、就職活動の際になんとなく選んだケースもあります。
しかし、適切な情報収集や自己分析を行わずに選んだ結果、スーパー勤務に対して適切な働きがいを見い出せないと感じることがあります。
この場合、前述の「人手不足」「研修や教育不十分の現場主義」などの要因により、スーパーへの社員としての入社はしやすいため、就職活動時に情報収集をしていなくても入社しやすいわけです。
また、スーパーは町中の至るところに出店していて企業名が広く知られているため、業務内容が簡単であると誤解されることがあります。
しかし実際には、商品の陳列やレジ業務など、繊細さや責任のある業務が存在します。
ですので「スーパーの仕事はレジ打ちや接客だけで簡単そう」と楽観的な見方をしていた場合、スーパー内の業務を甘く見ていたために、実際の労働状況や負荷に対して働きがいを見い出せないと感じることがあります。
扱う食品へ興味関心が持てない
スーパーでは、主に扱う商品である「食品」の知識が有効に活きる場合があります。
具体的には主に以下のような食品を取り扱います。
- 生鮮食品：野菜、果物、肉、魚、卵、乳製品など
- 惣菜：弁当、惣菜、お惣菜など
- 酒類：ビール、ワイン、日本酒、焼酎など
- 飲料：ジュース、お茶、コーヒー、ミネラルウォーターなど
- 冷凍食品：冷凍食品、冷凍惣菜、冷凍弁当など
- 調味料：塩、コショー、砂糖、醤油、みりんなど
- 製菓材料：小麦粉、砂糖、卵、バター、チョコレートなど
たとえば、スーパーの中でも「精肉部門」や「鮮魚部門」であれば、素材の部位や加工方法、産地に対する知識があった方が、売れ筋商品の見極めがしやすくなります。また「惣菜部門」であれば、調理方法から売れ筋商品の分析、地域で人気のあるメニュー考案など、企画力が求められることもあります。
しかし、食品への興味関心が低い人にとっては、スーパーでの仕事にこういった熱意や着想を持ちにくいという意味で、向いてない可能性があると言えます。
土日祝が休みの安定した生活サイクルを送りたい
スーパーでは一般的に土日祝日も働くことが求められます。そのため、土日祝が休みの安定した生活サイクルを重視する人にとっては、スーパー勤務は向いていないと感じられるかもしれません。
スーパー業界や小売業の休日出勤や繁忙期の忙しさから抜け出したいのであれば、土日祝日を自由に使える職場環境や、安定した労働条件を求める人は、スーパー勤務からの転職を検討する必要があります。
スーパーの将来性は？無理に働き続けた末路はどうなる？
スーパー業界全体での平均年収は低めだが若い頃は高めの傾向
スーパー業界では平均年収が低い傾向にありますが、若いうちには比較的高い給与がもらえることが多いです。
次に、スーパーを辞めたい理由として多かったものが「忙しさの割に薄給」「仕事をこなしても給料が上がらない」「アルバイトだと最低賃金クラス」「アルバイトから社員になってもさほど給料が上がらない」など、給料の安さに関するものです。
これも人手不足の問題同様、客観的な数字指標で見ていきましょう。
経済誌(厚生労働省発表の統計データが参考元)の平均賃金で見てみても、スーパー業界の平均年収は40歳地点で504万と業界全体でワースト5位(※会社四季報 業界地図2021調べ)と低めであることがわかります。大手スーパー例を見てみても40歳前後で平均年収600万円を越えてる会社は少なく他の業種と比べると低めの平均年収だと言えます。
▼スーパー会社の平均年収（平均年齢）
いなげや：559万円(45・5歳)
イズミ：562万円(39・3歳)
ライフコーポレーション：527万円(41・1歳)
ヤオコー：583万円(38・7歳)アルビス：470万円（38.1歳）
イオン九州：468万円（46.3歳）
エコス：465万円（40.4歳）
エレナ：310万円（38.1歳）
遠鉄ストア：不明（38.8歳）
オークワ：497万円（47.3歳）
オーケー：378万円（33.9歳）
オオゼキ：460万円（31.7歳）
ぎゅーとら：不明（40.0歳）
コモディイイダ：462万円（35.0歳）
サンエー：472万円（34.3歳）
ベルクス：516万円（不明）
スーパーバリュー：515万円（41.8歳）
生活協同組合コープこうべ：不明（47.7歳）
セレクション：436万円（31.9歳）
ダイイチ：482万円（35.8歳）
タイヨー：543万円（39.0歳）
原信：472万円（36.9歳）
PLANET：538万円（42.6歳）
フレスタ：450万円（不明）
北雄ラッキー：512万円（44.8歳）
マエダ：410万円（38.9歳）
マルイチ：463万円（36.2歳）
マルヨシセンター：418万円（41.5歳）
ヤオマサ：440万円（不明）
ヤマザワ：459万円（42.1歳）
ヤマナカ：495万円（44.8歳）
ワイズマート：522万円（40.8歳）
ただし、この平均年収の数字に注目するべき点があるとすれば、年齢が若めということです。スーパー業界は他の業種と比べると年齢が若いうちに年収が上がりやすいとも受け取れるのです。
具体例としては、店長(主任)クラスで年齢30代で年収500万円台という報告もあり、その他の役職でも平均年収400万円台なので、これは平均年収以上なので決して低いわけではありません。
ただし、前述の通りスーパー業界全体の労働分配率の低さや平均年収を踏まえると、年収400～500万円台より上を狙うのは難しいと言えるため、それ以上を狙う場合は本社勤めや転職を考える必要があるでしょう。逆に言えば、スーパーの業務内容とこの平均年収の数値で不満がないのであれば、決して薄給というわけでもないとも言えます。
業界全体の業績は安定傾向だが成長産業ではない点に注意
スーパー業界全体の業績は安定している傾向にありますが、将来の成長が見込める産業ではありません。
IT化／DXによるリテールマーケティング普及によるスーパー業界の変革の兆し
IT化やデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展により、スーパー業界も変革を迫られています。
小売業／店長職の転職キャリアの制限が懸念
スーパー業界での転職や昇進には、一定の制限が存在する可能性があります。
スーパー店員からの転職先の例やキャリアパスは？
「スーパーを辞めたらどんな転職先があるの？」と不安な方も多いかと思います。現実問題、スーパーからの転職を成功させるためには様々なコツや知識が必要で、無策で辞めるとスーパー業界からは抜け出せたとしても、小売・接客・販売業などのスーパーと似た職業にまた転職せざるを得ない…ということも十分考えられます。
ですので、スーパー業界の忙しさや人手不足といったストレスから抜け出したいのであれば、時間をかけてでもスーパー業界と根本的に産業構造が異なる業界や会社に就くことを目指す必要が出てきます。
これからご紹介するスーパーからの転職例を参考にしながら、自分に新たな転職可能性がないか考えてみたり、気になる業界を調べてみるなどして、自分のキャリアを考え直すきっかけにしてみてください。
店長候補として異業種へ転職する
現実的かつ堅実な方法としては、スーパー勤務経験を活かして店長候補として異業種へ転職するという方法が考えられます。
大手転職サイトなどに登録すればわかりますが、小売・接客業に分類されるスーパー勤務の経験があれば、同様の小売・接客業の求人を多数紹介してもらえます。ですので、仮に読者が今は店長経験なしでも店長候補としての転職自体はさほど難しくありません。
逆に言えば、店長候補として転職してもスーパー業界同様、不特定多数のお客を相手にしたり、アルバイト・パート人材の対応を行う必要があるなど、仕事でストレスに感じる根本的な原因は変わらないままだということです。
ですので、今の職場の人間関係や経営体制に不満があってすぐにでも辞めたいならともかく、根本的なキャリア方針を見直して別の働き方をしたいと願うなら、店長候補としての転職は慎重に行う方がいいでしょう。
食品開発や卸売などスーパーを取引先とする企業へ転職する
次に考えられるのは「食品開発」「卸売」など、スーパーを相手にする取引先へと転職するという方法です。前述の店長候補としての転職より難易度は上がる反面、成功すれば働き方が大幅に変わる可能性大です。
ただし、転職後にその業界の内情から専門知識の勉強、新たなスキルの習得も必要となるため、挑戦心や積極性は必要になってきます。その分、給料アップや待遇向上に期待できたり、スーパーよりも上流の仕事に関われることになるので将来性も高くなることは間違いないでしょう。
スキルを習得して未経験職へ転職する
上記以外の転職先を見つけ出すには、スキルの習得が必要になってきます。
この場合は「研修制度のしっかりした会社に転職するか、派遣会社で学習しながら働く」「スクールに通った上でスキルを身につけて就職先を探す」という方法が一般的です。
また、20代であれば完全な未経験職への転職も比較的簡単ではあるので、20代向けの人材サービスを活用するという方法があります。
いずれにしても、勉強期間を設けたり働きながら勉強するなど遠回りになりやすいので、本当に自分が就きたい仕事を見つけ出した上で、計画的に行動する必要があると言えます。
スーパーを辞めたい時はどうする？退職方法から転職を成功させるためのポイント
自分に合った退職計画を立てる
仕事を辞める際には「計画性」があればあるほど、次は失敗せずに済みます。
通常、採用が決まって企業と雇用契約を結ぶ際に「退職時は1ヶ月前に申告する」という旨の記載があるため、辞めるにしても1ヶ月間の猶予は見て辞めるべきでしょう。法律でも最低2週間前に通告しないといけないという決まりもあるため、円滑に辞めたいなら準備は必須です。
それ以外にも、退職を決断するにあたり、以下のことを考えておかなければなりません。
- 本当に辞めるべきか？続けるべきか？
- 退職手続きは誰にどう伝えて行うべきか？
- 退職手続きはスムーズに進められそうか？引き留められないか？
- 辞めた後も収入面の心配はないか？
- 次の仕事を見つける目処はあるか？
転職サービスを利用してプロのサポートを受ける
以上のように、「スーパーを辞めたい」という悩みに対し、一概に「これをすべき」という正解はなく、それぞれの状況に合わせて最適な行動を取捨選択する必要があります。つまり、多くのことを考えて計画的に行動する必要があるのです。
それを在職中の考える余裕がないうちに行うのは、かなりハードだと言えるです。
そこでオススメしたいのが、転職サービスでプロに相談してサポートを得るという方法です。
