「フリーターは何歳まで続けるべき？」
「フリーターから正社員になれるのは何歳まで？」
そうお悩みの方もいるのではないでしょうか。
結論から言っておきますと、企業側では「25歳・27歳・30歳」ごとに選考を弾くようになります。
ですので、最悪でも30歳になるまでには正社員を目指しておきたいものです。
ただ、読者のフリーターの中には、
「夢を追ってギリギリまでフリーターでいたい」
「正社員になる意欲が湧かないので、フリーターで居続けたい」
…という方も多いのではないかと思われます。
もちろん、日本では非正規雇用者が増えておりますので、別にそのような生き方は悪いことではありません。
正社員で働くにしても、あまりに待遇の悪いブラックすぎる企業であれば、フリーターの方が時給も待遇も上というケースも少なからずあるので、そのあたりの見極めも大事です。
ですが、ひとつだけ言えるのは、
「フリーターのままじゃいけない…」
「フリーターだから世間体が気になる…」
「そのうち正社員になって安定した生活を送りたい…」
…と心の片隅で思っているような方は、出来るだけ若いうちに正社員を目指して行動しておいたほうがチャンスは大きいという事実を知っておいて欲しいということです。
年齢を重ねてしまうだけで、本来採用される可能性のあった企業から採用されなくなってしまうのは、非常にもったいないですし、後々「あの時、こうしておけばよかった…」と後悔したくないですよね？
ですので、当記事では「早くフリーターから正社員になった方がいい」と急かすのではなく、客観的に「フリーターは何歳まで大丈夫か？」をお伝えしていきます。
フリーターの年齢制限について
「フリーターは何歳までか？」を論じる場合、明確な基準としては「35歳未満」という区分が設けられています。
フリーターは、日本で正社員・正職員以外の就労雇用形態（契約社員・契約職員・派遣社員（登録型派遣）・アルバイト・パートタイマーなどの非正規雇用）で生計を立てている人を指す言葉。学生は含まれない。中学校卒業・義務教育課程修了後の年齢15歳から34歳の若者が対象である。
ただ、これはあくまで「フリーターという言葉の定義」であって、必ずしも採用基準やその人の人材価値に影響を与えることを意味するわけではありません。
そもそもで言えば「フリーター」という言葉自体、リクルート社が勝手に作り上げた造語ですので、厳密な定義は存在しないで当たり前です。
1985年（昭和60年）頃から音楽分野で散見されていた「フリーアルバイター」という言葉は、翌1986年（昭和61年）3月31日、朝日新聞に「フリーアルバイター」という造語が紹介されたのを機に各新聞社が取り上げ全国的に流行語となっていく。
1987年（昭和62年）にリクルート社のアルバイト情報誌「フロムエー」の編集長道下裕史が、新聞・雑誌・テレビなどでも頻繁に使われていたフリーアルバイターをフリーターと略し、映画『フリーター』を制作し公開した。当初は、フロムエーにフリーアルバイターというカテゴリが設けられていたが、フリーターという言葉のほうが言い回しが良く定着した。
つまり、国と企業側の正確な定義では「フリーター」という区分は存在しないわけです。
何が言いたいのかというと「フリーターだから正社員になれない」「フリーターだから正社員よりも劣っている」という偏見にとらわれることなく、しっかりと自分の人材価値を把握しておかなければいけない…ということです。
たとえば、厳密なフリーターの定義を参照にするのであれば、契約社員・派遣社員で正社員同様の待遇で働いていても「フリーター」と呼ばれることもあります。
逆に正社員という肩書きで働いていても、待遇はフリーター以下で、会社自体が経営の危うい零細企業クラスであれば、それが正社員として安定性のある立場かどうかは別問題です。
このあたりの事情は「フリーターという言葉の定義」ではなく、会社側の雇用条件・雇用契約内容の方が何倍も大事です。
フリーターは実際、何歳まで大丈夫なのか？
以上はあくまで「フリーターという言葉の定義を基準にした年齢制限」の話ですので、企業側の採用実態とは一致しません。
平成19年の法改正以降、企業側は建前上「年齢制限をしていない」と言っていますが、実際は年齢制限を行って採用している企業がほとんどです。
とくに、職務経歴のないフリーターから未経験者として正社員になる場合、若ければ若いほどチャンスが大きいのが採用の常識ですので、予め知っておいて損はないでしょう。
間違っても、企業側は厚生労働省の指導どおり律儀に「どんな年齢・経歴の人でも平等に選考している」なんてことは絶対にありえないと、知っておきたいものです。
フリーターは25歳までと考える場合
正社員経験なし、あるいは早期離職でフリーターになっている方で、もっとも正社員になりやすい時期が「25歳まで」です。
25歳までの場合は「既卒・第二新卒」に含まれますので、新卒生同様に正社員として採用される可能性が高い時期です。
誕生日を迎え25歳以降になると、問答無用で書類選考で落としてくる企業が増えるので、とくにフリーターにこだわる理由がないのであれば、まずは「25歳まで」という基準を設けておきましょう。
とくに25歳までの場合なら、
- 社内で研修をしっかり行っており、社員教育も充実している会社
- 上の条件を満たす大企業・有名企業
- 将来性を期待して経歴問わずに採用してくれる会社
- 即戦力にならなくてもOKな会社
…などからも採用されるチャンスですので、早めに行動しておいて損はないです。
また、その背景には「卒業後3年以内の若者の採用の際は、国から助成金が出ている」という事情があり、企業側の人件費負担の軽減になることもあります。
フリーターは27歳までと考える場合
フリーターから正社員になる場合は「27歳まで」という説もあります。
これも単に「27歳を1日でも過ぎると、書類選考で落とす会社が増えるから」という事情があります。
「27歳まで」とする理由は色々考えられますが、
- ある試験で「27歳以降は物覚えが悪くなる」という結果が出ている
- 大学院卒の卒業後3年以内の期間が27歳までだから
…など諸説あり、理由はハッキリとはしていません。
覚えておきたいのは、20代後半以降となると正社員向けの就職支援サービスでも「契約社員・派遣社員の紹介」も増えてくるので、正社員にこだわるのであれば、行動は早めにしておくに越したことはありません。
フリーターは30歳までと考える場合
フリーターから正社員になる場合、タイムリミットとなるのが「30歳まで」でしょう。
30歳になると、フリーター関わらずに「問答無用で未経験者は採用しない」という方針の企業が増えます。
ですので、経歴・経験のないフリーターが正社員として転職するのは非常に難しくなるのです。
もちろん、30歳からでも必死に努力して根強く応募し続けたり、
少なからず、人材会社のサービスを活用して効率よくいい会社に採用される対象者は「30歳まで」という基準が存在します。
人材会社はあくまでビジネスであって、ボランティアではありません。
採用確率が途端に低くなり、利益効率が著しく低下する30歳以降のフリーターはチャンスが減るのは間違いないです。
ですので、仮に読者がフリーターであって「どこかで区切りをつけて、正社員になりたい」と考えているのであれば、必ず30歳までには正社員になるつもりで将来設計を考えておくと後悔せずに済むでしょう。
フリーターは35歳までと考える場合
フリーターに関わらず、転職・中途採用に関しては「35歳まで」とする企業も多いです。
これについては正確な理由はハッキリしていませんが、おそらく「正社員として採用された場合、年金の受給資格が35歳未満までだった＝25年以上必要だった」ことが一つの原因でしょう。
※今は法改正に伴い、10年以上あれば、老後に年金を受け取ることが可能です。
この年金受給資格の変更に加え、非正規雇用の増加に伴い「フリーター・ニートは35歳未満まで」という定義は時代遅れになってきている感はあります。
また、正社員の中途採用・転職に関しては「35歳まで説」は徐々になくなってきており、40代以降の転職成功者も増えています。
ただ、現実問題として、多くの企業側が「35歳という節目」という認識を持っている以上は、最終的な就職ラインとしての限界は「35歳」だと認識しておいたほうがいいでしょう。
フリーターは40歳までと考える場合
国の規定を判断基準にするのであれば、フリーターは「40歳まで」と考えることも出来ます。
若年者の就業支援の対象も「40歳未満(39歳まで)」とされており、主に「ジョブカフェ」でのサポート対象となります。
「働きたいけど、どうしたらよいかわからない…。」「働きたいけど、自信が持てず一歩を踏み出せない。」など、働くことについてさまざまな悩みを抱えている15歳～39歳までの若者の就労を支援しています。
フリーターから正社員を目指すなら若い方が有利
以上のように、フリーターから正社員を目指す場合の年齢の目安としては、
- 25歳(既卒・第二新卒)
- 27歳(大学院卒3年)
- 30歳(若手向け人材サービスのサポート対象)
- 35歳(旧・年金受給対象)
- 40歳(国の若年層支援の対象)
…というくくりがあるのは確かです。
ただし、何度も文中で説明している通り、正社員になる気があるのであれば若い方が有利に就職しやすいのは、間違いありません。
単に「若いという理由だけで、採用される見込みのある企業が増える」のですから、就職・転職活動を早めに始めておいて損はしないはずです。
また、仮に「しばらくはフリーターとして働いておいて、年齢制限に引っかかる前に行動しよう」と考えている場合、
- 不況により採用を控える企業が増え、年齢制限関係なく不採用が続く
- フリーター生活に慣れ切って、行動するのがめんどくさくなる
- 新しいことを覚える頭脳や体力が衰えてしまい、入社してもハードな環境に耐えられない
…などのリスクもあるので、どの道若いうちに正社員を目指しておいたほうがいいでしょう。
フリーターから正社員になるには20代向け就職支援サービスがオススメ
ここまで解説したように、フリーターとして働くことに不安を感じているなら、行動は早いに越したことはありません。
とくに若いうちに正社員として経験を積めないことは、転職が当たり前となった今の時代、人生で取り返しのつかない選択になるリスクが大きいです。
とくに30歳未満のうちは「若いから」という理由だけで、条件の良い未経験職に正社員として就職しやすいため、「いつまでフリーター続けるんだろう…」と悩んでるなら、まずは20代向けの就職支援サービスに相談してみるのが一番でしょう。
20代向けの就職支援サービス？
未経験からでも採用される？
怪しくない？ブラックばかりじゃない？
このように思われる方も多いでしょうから、20代向けの就職支援サービスが成り立つ理由について少しだけ解説させてください。
フリーターは卒業後3年以内なら「既卒」と呼ばれます。既卒は人材市場では「若いという理由だけで価値がある人材」として需要があります。卒業後3年が経過していても、20代までは未経験職への就職をサポートしている業者は数多く存在します。
これは企業目線で考えた際にも、若手向けの人材紹介サービス経由で採用するメリットが大きいからです。
「企業は完璧な採用ができる！」と思いがちですが、実際にはそうではありません。
企業からすれば、若手の採用の際に判断ポイントとなるのが「すぐに辞めないかどうか？」「社内で問題を起こさないか？」といった点です。「無職・フリーター歴があるかどうか？」「経歴が足りない」「能力がない」といった要素は、実はさほど見られてません。
「採用ノウハウがなく求人を出しても人がこない」
「応募が来ても自社に合うかどうか見抜けない」
「誰でもOKな無料求人で募集したら変な人まで来て面接の負担が増える」
「すぐ辞める社員やモンスター社員の採用だけは避けたい」
こういった悩みを抱える企業の代わりに、就職支援サービスを運営する会社が採用や面接の負担を背負っている…という構図になるわけです。
ここまで説明すれば勘の良い方はお気づきかもしれませんが、就職支援サービスを利用すること自体が「採用企業の代わりに人材の選考や教育を行う＝就職支援サービスのサポートをちゃんと受ければまともな職に就ける」ということになります。
自分一人で就職活動する場合に、ゼロから「求人探し→履歴書作成→面接対策」しなければならない負担を、就職支援サービスが代わりにしてくれるというわけです。その証拠に、ほとんどの就職支援サービスでは「履歴書なしで面接可能」となっています。
「自分一人で就職活動しなきゃ…」と思ってたけど
そんなことしない方が実は効率的だった…！？
企業目線で見た場合も、無料求人で「誰でも応募できる」状態にするよりは、実績のある就職支援サービスを経由して人を雇った方が「すぐ辞める人材や問題社員を採用するリスクを減らせる」というメリットがあります。
ですので、採用に慎重で「いい人ほどを雇いたい」という優良企業ほど、実は表に求人を出さず、就職支援サービスを経由して人を雇おうとするわけです。
今までハローワークや無料求人サイトで
条件の良くない求人ばかり見ていた時間が
無駄だったかも…
この記事に訪れた「フリーターを何歳まで続けるべきかわからない…」という人ほど、就職支援サービスに相談した方が間違いのない仕事選びができるはずなので、この機会にチェックしてみてください。
