家電量販店の仕事がきつい…辞めたい人向けの全知識。転職を成功させる秘訣まで徹底解説

家電量販店とは、テレビ、洗濯機、冷蔵庫、エアコン、パソコン、スマートフォン、ゲーム機、オーディオ機器、カメラ、白物家電、黒物家電など、様々な家電製品を販売する小売店です。

名称としては「家電専門店」「家電販売店」「電器屋」など様々ですが、共通する特徴としては「電化製品を販売している」という共通点があります。

そんな家電量販店の仕事内容は、主に以下のようなものがあります。

• 販売員：お客様に家電製品の説明や販売を行う。
• 修理員：家電製品の故障を修理する。
• 配送員：家電製品をお客様の家に配送する。
• 倉庫管理員：家電製品を倉庫で保管し、販売員に提供する。
• 経理担当者：家電製品の売上や仕入れを管理する。
• 人事担当者：家電量販店で働く従業員の採用や教育を行う。
• マーケティング担当者：家電量販店の売上を増やすために、マーケティング活動を行う。

家電製品の販売だけでなく、修理、配送、倉庫管理、経理、人事、マーケティングなど、様々な仕事があるわけです。

このような家電量販店ですが、実情としては小売業や販売職特有のブラックな勤務状況になる場合もあり、とくに現場スタッフにはアルバイト/派遣社員/契約社員などの非正規雇用者も目立つため、業務の忙しさや求められるスキルや知識量に給料や待遇が見合ってないと感じることが多いかもしれません。

そこで当記事では、家電量販店勤務でも辛い部分やきつい瞬間を紹介した後、家電量販店勤務の将来性からの出世コースや転職先まで、家電量販店を辞めたいと考える方のキャリアの参考になりそうな情報をお届けしていきます。

家電量販店の仕事がきつい理由

家電量販店は身近な存在なためか「誰でも受かる…」と考えバイトを始めてみたら「思ったよりきつい…」と感じる人が多い仕事でもあります。

まず初めに、家電量販店で働く際に多くの人が「きつい…」「しんどい…」「辛い…」と感じてる部分について紹介していきます。

接客と販売の両立の辛さ

家電量販店では、接客と販売の両方を担当することが求められます。

お客様のニーズを理解し、適切な商品を提案するためには、高度なコミュニケーションスキルやセールステクニックが必要です。

しかし、接客と販売のバランスを取ることは容易ではなく、ストレスや疲労を感じることも少なくありません。

家電量販店での業務には、在庫管理やキャンペーンの実施、ディスプレイの構築、オンラインショッピングのサポートなど、さまざまな業務が含まれます。

しかしながら、人手不足や忙しいシーズンなどでは、接客と販売業務に加えて他の業務も同時にこなさなければならない場合があります。

これにより、従業員は時間的な制約や負担を感じることがあります。

家電量販店では、忙しい環境で迅速かつ効率的に業務をこなすことが求められます。しかし、急かされると状況に対応する能力や集中力が低下し、ポテンシャルを発揮できない人もいます。プレッシャーやスピード感に弱い人は、家電量販店の仕事には向いていないかもしれません。

クレーム対応の負担

家電量販店勤務は、接客業/販売員としての役割もあるため、顧客対応やクレーム対応を行わなければならないこともあります。

この顧客対応の中でも、とくにクレーム対応が大きな負担となり精神的にダメージを与えることがあります。

とくに大手量販店ともなると、不特定多数の利用者が増えて客層が悪くなることや、企業規模が大きすぎるばかりにサービス品質の向上が難しくなり、結果的に現場に理不尽なクレームがしわ寄せる形となります。

たとえば「イヤホンを購入したが音が全く聞こえない」というクレームが起こり客から怒られた場合、本来は製造メーカーや家電量販店のカスタマーサポート部門が対応するべきであるにも関わらず、なぜか現場のスタッフが対応しないと言った理不尽さです。

こういった理不尽なクレームが積み重なると、辞めたくなる気持ちにもつながるでしょう。

シフト制により不規則な勤務体制

家電量販店を含む小売業界の多くでは、シフト勤務制が導入されています。

これは店舗の営業時間が長く、社員だけでなくアルバイト・パートもいるためです。

プライベートの時間をしっかり確保したい人や、土日休みの規則正しい生活を送りたい人にとって、家電量販店のシフト勤務はキツイと感じ、向いてないと思える要素かもしれません。

覚えることの多さ

家電量販店は、小売店舗の中でも「専門店」としての顔を持ちます。

なので、正社員はもちろんのこと、アルバイトや契約社員であれ、派遣社員であれ、電化製品に対する専門的な知識やセールススキルが求められることになります。

しかも、電化製品は毎年のように新しい技術を導入した新商品が販売されるため、商品知識のアップデートも不可欠です。それも必ずしも企業側が商品知識について勉強する機会を勤務中に与えてくれるとは限らず、独学で情報収集しないとなりません。

そのため、電化製品への熱意や興味がなく「なんとなく家電販売店で働いてる…」という人にとっては、知識の吸収が難しく感じることでしょう。

業界のトレンドや製品の特徴に対する関心がない人は、家電量販店の仕事に向いていないかもしれません。

販売ノルマやセールスのプレッシャー

家電量販店では、お客様に適切な商品を提案することが求められます。しかし、販売活動や顧客対応に対してやりがいを見い出せない人は、モチベーションを維持するのが難しいかもしれません。

家電量販店では、売り上げ目標や販売ノルマが設定されることが一般的です。

大手小売業界全体において、ノルマの激しい環境が広がっており、その中で働く従業員はたとえアルバイトであっても常に売上を出さなければなりません。

このような状況下で働くセールスパーソンは、価格面での説明や交渉力を駆使しながら顧客の心を掴まなければなりません。しかし、一部の価格やサービス条件は制約があり、価格ドットコムと同様の価格で提供することができない場合もあります。

こうした状況に直面すると、セールスパーソンは価格面での競争に苦悩し、自身の営業成績やノルマ達成に対する不安が募ることもあります。また、価格面だけでなく、他の店舗や販売員との競争や顧客のクレームにも対応しなければなりません。

このような販売ノルマのプレッシャーや競争の激しさは、セールスパーソンの精神的な負担となり、ストレスや疲労を引き起こすこともあります。適切なサポートや労働環境の改善が求められると同時に、個々のセールスパーソンは自身の販売手法やセールストークの工夫にも取り組む必要があります。

社員間での確執

家電量販店では、本社社員や他部署との確執が生じることも少なくありません。

離職率が高い業界であるため、まともな人材が長く勤めることは難しいのが現実です。

また、契約や派遣社員の存在も多いため、職場の人間関係が不安定である場合もあります。

一部の店舗では、上層部の指示や意向と現場の実情が乖離していることがあり、これが職場の不満や確執を引き起こす原因となることもあります。

また、家電量販店独特の組織文化や慣行によって、職場の人間関係が複雑化し、ストレスや摩擦が生じることもあります。

とくに、店長や本社社員があまり非正規雇用社の立場や生活に理解がない場合、契約社員やパートタイムに対して、突然の解雇や転勤の通知を行うこともあるため注意が必要です。

他部署だけでなく、商品入荷を担当する配送会社や商品管理部門とのトラブル対応も行わなければならないこともあります。

雇用の不安定さ（正社員以外の場合）

家電量販店では、一部の正社員を除き、派遣社員や契約社員などの非正規雇用形態で働く人も多いです

家電量販店での雇用は不安定な要素を含んでいます。従業員たちは時期契約の満了に備える必要があり、一ヶ月前に店舗閉鎖といった予告がなされることもあります。

店舗間の人員移動も行われる場合がありますが、売上の低い店舗に人数が過剰に配置されるなど、雇用の安定性に疑問を感じることもあります。特にパートさんや契約社員の方々は突然、2週間前に解雇通告を受けることもあり、転勤が絡む場合は住む場所を失ってしまう大変な状況に直面することもあります。

契約社員の場合、売上げ不振や業務の未達成などの要因で正社員への昇進が難しい場合もあります。また、雇用形態が契約やパートのような一時的なものであるため、会社の業績が悪化すれば切られる可能性も存在します。

一部の契約社員は5年以上の契約を結んでいる場合もありますが、成績が悪い場合には数年後に雇い止めとなる可能性もあります。

【有名家電量販店ごと】辞めるべきかどうかの見極めポイント

「ヤマダ電機」「ビックカメラ」「ヨドバシカメラ」「ケーズデンキ」「エディオン」など、家電量販店業界の代表的な店舗を運営する企業ごとに辞めるべきかどうか、客観的な判断ポイントを解説していきます。

があります。他にもPC機器やゲーム周辺機器に強い「ソフマップ」や関東圏の出店状況が目立つ「コジマ」「ノジマ」、関西圏の出店に強い「ジョーシン（上新電機）」などがあります。

なお、各企業の働きやすさや将来性を判断するにあたって「業界地図」「就職四季報」などの経済誌、口コミ型転職サイト「openwork」を参考にしています。

ヤマダ電機を辞めたい

ヤマダ電機は家電量販店の中でも業界No.1の業績を誇ります。

平均年収で見てみると、本社となる「ヤマダホールディングス」は「541万円(44.2歳)*1」、子会社で量販店を運営する「ヤマダデンキ」は「523万円*2」です。*1.会社四季報「業界地図」2022年版参照 *2.就職四季報優良・中堅企業2024年版参照

ヤマダ電機を辞めた人の声を見てみると、

• 販売以外のクレーム対応や雑用の多さにウンザリ
• ポイント獲得や保証サービスのノルマを達成しないと評価されない
• 売上至上主義の社風に不信感を抱いた
• 家電製品以外に手を出し家電量販店としての専門性を残っている
• リフォーム事業に注力する体制についていけない
• 下請けや提携先へ高圧的な態度をするクズ社員がいて良心が痛む

といった声があります。

ビックカメラを辞めたい

業界第2位のビックカメラは都市部の駅前立地が特徴ですが、辞めた人の声を見てみると、

• 体育会系の社風
• お客様ファーストの考えが過ぎる
• 残業が多い（社員よりも働いてるアルバイトがいるなど）
• 職場の雰囲気が悪い（社員が挨拶を無視するなど）
• リーダーシップのない人がいる（上に怒られないように他人に責任転嫁するなど）

など、ネガティブな評価が目立ちます。

職場の雰囲気や働きやすさは直属の上司次第で変わる部分もありますが、会社全体で同質の不満が多いことから見ても、会社内部の状況がよろしくないことがうかがえます。

ビックカメラの平均年収は「467万円（36.5歳）*」と業界平均や競合他者より低めです。*会社四季報「業界地図」2024年版より

また「競合差別化できていない」など、企業の経営体制への疑いの目も多く、長く働く会社として将来性に疑問を感じる人もいる模様。

ケーズデンキを辞めたい

業界第4位のケーズデンキは「ケーズホールディングス」が親会社となり、「九州ケーズデンキ」「関西ケーズデンキ」「北越ケーズデンキ」などの子会社が郊外型の大型店舗を運営する経営体制となっています。

ケーズデンキを辞めた人の声を見てみると、

• 給料が平均よりも低い（もらえる額は年収300万円台、ボーナスは出るが月収は低い）
• 店長やスーパーバイザーと仲良くないと評価されない
• 売上ノルマ達成できるかが担当商品による不公平感
• 人柄の良い社員が多くてぬるま湯体質でガツガツしてない

といった声があります。

また、平均年収は就職四季報などの経済誌では公開されていませんが、口コミサイトの投稿を見てみると「年収300万円台」の報告が目立ちます。

家電量販店業界全体の平均年収512万円と比べると、これは低めの数字です。

エディオンを辞めたい

次に業界第5位のエディオンです。辞めた人の声を見てみると、

• 数字を出さないと評価されない組織体制
• ノルマ達成のために手段を選ばないモラルの社員がいる
• 研修がかなり多い
• 社員間のモチベーションのギャップ
• インターネット事業に力を入れず、リフォーム事業の後追い
• 休日の振替がないのでプライベートの時間が取れない

といった声があります。

エディオンの平均年収は「521万円（41.9歳）*」と平均よりやや高めです。また、3年後の離職率は「28.0％*」と平均程度です。*就職四季報 2024年版より

また、経済誌で公表されている平均年収が実態より高くなりやすい傾向を踏まえると、実際の年収は「300万円台」と、忙しさの割には合わない額だと感じるかもしれません。

ノジマを辞めたい

関東圏と静岡での出店が盛んなノジマを辞めた人には、

• 変化と挑戦を好む社風
• 成果主義な社風でマニュアル少なめ
• 店舗進出や品並びの変更が頻繁に行われる
• 会社方針が独特なので「宗教・洗脳みたい」と感じる人がいる
• 役職付きにも若手が多く、上の方針に不安がある

といった声が目立ちます。

成果主義な社風は、自発的で向上心ある人にとっては挑戦しがいがある一方、モチベーションがそこまで高くない人にとっては「宗教じみた企業」「変化が早すぎてついていくのが疲れる会社」と感じるかもしれません。

就職四季報2024年版のノジマのデータを見てみると、平均年収は「469万円（31.0歳）」との報告。ただ、他の家電量販店同様、報告されている平均年収は「300万円台」と、経済誌のデータよりも低い傾向です。

また、ノジマは珍しく離職率が公開されており、3年目以降に辞める割合は「52.0％」とかなり高い数字です。

家電量販店を辞めたい時はどうする？家電量販店からの転職を成功させるには？

最後に、家電量販店の仕事がキツイと感じて辞めようかどうか迷ってる人に向けて、具体的にどのようなことを考えたり行うべきか、解説していきます。

退職から転職までの計画を立てる

今の仕事を辞めるにしても、その後次の仕事を見つけ出すにしても「計画性」があればあるほど、失敗せずに済みます。

通常、採用が決まって企業と雇用契約を結ぶ際に「退職時は1ヶ月前に申告する」という旨の記載があるため、辞めるにしても1ヶ月間の猶予は見て辞めるべきでしょう。法律でも最低2週間前に通告しないといけないという決まりもあるため、円滑に辞めたいなら準備は必須です。

それ以外にも、退職を決断するにあたり、以下のことを考えておかなければなりません。

• 本当に辞めるべきか？続けるべきか？
• 退職手続きは誰にどう伝えて行うべきか？
• 退職手続きはスムーズに進められそうか？引き留められないか？
• 辞めた後も収入面の心配はないか？
• 次の仕事を見つける目処はあるか？

転職先候補となる職種・業種を絞っておく

仮に今の会社を辞めるとしたら、次の転職先の方向性を絞っておくに越したことはありません。

• 職種は今のままで希望するか？（販売員なら「販売」、店長なら「店長/店舗管理者」）
• 職種を変えるキャリアアップ転職を目指すか？
• 家電量販店業界以外の「異業種」へ転職するか？

たとえば、販売員や店長として転職するなら「家電量販店→別の業界(＝異業種)」への転職が考えられます。

家電量販店で培った知識や専門性を活かすなら、家電量販店に商品を卸す「流通/商社」系の企業に入社して「バイヤー」「マーチャンダイザー」として商品選定を行ったり、家電製品を製造する「家電メーカー」に転職して「企画職/マーケティング職」として「どうすれば自社の商品が売れるか？」を考える職業に就く道もあります。

IT/WEB系に強いなら「通販サイト」を手がける「WEBマーケティング」の仕事に就く手も考えられますが、その場合、WEBデザインやプログラミングなどを学ぶなどスキルアップした方がいい場合もあります。

転職サービスを利用してプロのサポートを受ける

以上のように、仕事を辞めて後悔しないためには退職～転職までに多くのことを考えて計画的に行動する必要があります。

これらを、働きながら同時に行うのは負担の大きい作業となります。また、業界知識やキャリアに関する知識がないと求人選びの幅が狭くなり、年収アップや待遇向上につながる転職を成功させにくいです。

そのため、辞めることを検討してるなら、まずは転職サービスでプロに相談してみることをオススメします。